IDC Japanは9月2日、国内ITサービス市場におけるベンダー競合分析結果を発表した。2008年度の売上高が縮小するベンダーが多く、売上高が1000億円を超えるベンダーは前期の14社から、12社へと減少している。
2008年度における国内ITサービス売上高が前年に比べてプラス成長となった主要ベンダーは、富士通、NTTデータ、日本HP、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)、野村総合研究所(NRI)の5社にとどまった。特に、システム開発などのプロジェクトベースでの売上高が減少するベンダーが多く、ここでプラス成長となったのは富士通、NTTデータ、NRIの3社のみ。プロジェクトベースの売上高を維持し、ITアウトソーシングを拡大したベンダーが成長を遂げる結果となった。
ITベンダーの多くが、2009年度におけるIT関連・サービス事業の減収、減益を見込んでおり、大規模なグループ再編を含む事業構造改革も発表している。2007年度まではコンサルティングの強化による付加価値化、生産性向上を目的としたサービスの標準化・工業化を重要施策とするベンダーが多かったが、2008年度以降はクラウドコンピューティング関連事業に注力するベンダーが急増している。
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