ネットレイティングスは7月8日、Nielsen Consumer Researchが実施した宣伝媒体に関する調査結果「Nielsen Global Online Consumer Survey」(PDF)を発表した。調査は3月19日から4月2日、北欧やアジア太平洋、中東、南米、北米の50カ国において、2万5420人のインターネットユーザーを対象に実施された。
調査結果によると、インターネットユーザーが最も信頼している宣伝媒体および情報ソースは、「知人による直接の推奨(90%)」「インターネット上の口コミ(70%)」だったという。この調査結果に対し、The Nielsen Companyのニールセン・オンライン国際担当プレジデントであるジョナサン・カーソン氏は、「この2、3年で消費者発信型メディア(CGM)が爆発的に増えた。これは消費者が、直接の知人やインターネット上にある他人の口コミに対し、頼る度合いが非常に強まったことを意味している」と分析している。
なお、インターネット上の口コミに対する信頼度が高い国には、ベトナム(81%)、イタリア(80%)、中国やフランス(77%)が挙げられた。日本は59%と、調査対象50カ国中41位だったという。
また、広告主が発信する媒体では、「企業(ブランド)ウェブサイト(70%)」が最も信頼されていた。一方、「携帯電話のテキスト広告(24%)」「インターネットのバナー広告(33%)」「インターネットの動画広告(37%)」「検索エンジンの検索結果広告(41%)」などは、テレビや雑誌、新聞広告などの従来型メディアと比べ、信頼度が低い結果となった。
ジョナサン・カーソン氏は、「全世界におけるインターネット人口や利用時間は膨大に増えているが、これに見合った広告収入を集めることができていない。従来型メディアからインターネットへと広告収入をシフトさせるには、ネット広告を広告主にとっては効果的な、消費者にとってはより信頼できる媒体にしていかなければならない」とコメントしている。
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