IDC Japanは2月2日、2008年から2012年までの国内製品別IT市場予測について修正値を発表した。ハードウェア市場が最も景気後退の影響を受けるとみている。
IDC Japanでは、ITユーザー企業のIT投資マインドがリーマンショック前後でどのように変化したか、2008年11月に緊急調査を実施した。その結果によると、51%の企業が2009年度のIT投資を削減すると回答。製品別では、PC、オフィス製品、アウトソーシングの投資を削減するとの回答が多くなっている。
IDC Japanはリーマンショック直後の2008年9月に国内IT市場予測を発表していたが、今回の予測では2009年の市場規模や成長率を大幅に下方修正した。9月の発表では、2009年の市場規模を12兆7244億円、前年比成長率を0.9%と予測していたが、今回それぞれ12兆3788億円、マイナス1.7%と大幅に下方修正した。日本のIT市場は2004年から2007年にかけて2%を越える成長を遂げてきたが、2008年は1%台半ばに減速し、2009年はついに縮小する。
景気後退の影響を最も受けるのはハードウェア市場とみており、2009年の前年比成長率は2008年9月時点の予測であったマイナス3.6%からマイナス8.1%へ、大きく下方修正した。また、ITサービス市場は3.5%から1.7%、ソフトウェア市場は5.8%から5.2%へ下方修正している。
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