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IPAが呼びかけ、「ウイルス感染の危険と隣り合わせの状況を知ろう」

鳴海淳義(編集部)2009年01月07日 16時00分
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 独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は1月7日、2008年12月および2008年年間のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況を発表した。

 発表によると2008年12月のウイルスの検出数は約17万3000個と、11月の約25万6000個から32.5%減少した。また届出件数は1795件となり、11月の1830件から1.9%減少した。

 なお、このなかにはIPA職員がファイル交換ソフトを使用してウィルスに感染し、情報流出させた事件は含まれていないという。当該職員は2008年12月にファイル交換ソフトを使用していたが、事件が発覚したのが1月4日であることから、次回の届出状況に入る見込みが高い。

 ウィルス検出数の1位はW32/Netskyで約14万4000個、2位はW32/Autorunで約1万3000個、3位はW32/Mydoomで約4000個だった。

 IPAによれば、2008年はウイルス感染の手口が巧妙になってきた1年だったという。具体的には、これまで安全と見られていたPDFファイルやWordファイルなどにウイルスが潜んでいたり、有名企業のウェブサイトが改ざんされたりする事例が確認された。

 このためIPAは、「いつの間にかウイルスに感染してしまう危険性と隣り合わせの状況へと変化した」「ウイルス感染の危険と隣り合わせの状況を知ろう!」と注意を呼びかけている。

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