Gartnerは米国時間3月25日、2008年の世界PC出荷台数は前年比10.9%増の2億9300万台になると予測している。新興市場での販売が、出荷台数増加の一因になっているという。
同社のリサーチディレクターであるGeorge Shiffler氏は電話取材で、価格は低下していくものの、売り上げは2008年で約6%増加するだろうと述べた。
これは好ましい兆候だ。というのは、ここ数年のPC販売は出荷台数は増えているものの、売り上げは横ばいという状態が続いていたからだ。たとえば、2003年を見ると、出荷台数は1億5260万台でその当時の過去最高を記録したが、売り上げでは推定1750億ドルと前年に出荷された1億3670万台の総額とほぼ同じだった。
1997年以来3カ月ごとにPC市場衰退説を耳にするが、売り上げと出荷台数の両方の数字を見ればこれが誤りであることがわかる。PC出荷台数は、過去30年間、ほぼ毎年増加しているのだ。
もちろん、不安材料はある。米国経済の弱さがPC販売の減少につながる恐れがあり、オリンピックを控えて極めて旺盛な中国経済がオリンピック後に減速する可能性が高まっている。
新興国は、PC市場において重要な要因となり続けてきた。新興市場におけるPC出荷台数は、2007年第4四半期に22%増加し、世界全体の出荷増の60%を占めている。PCは2000年代に入ってから途上国で大量に売れ始めたが、そのほとんどは北京やバンガロール(インド)などの中核都市に行く。メーカーらも、2004年までには、そうした国々向けの設計と流通戦略の創出に積極的に取り組み始めた。
デスクトップPCは驚くほど堅調だ。直近のデスクトップPC買い換え期は2004年〜2005年で、そのときのPCはまだ古くなってはいない。次の買い換えは2008年の終わりから2010年の初めにかけてだろう。Shiffler氏によると、買い換え需要は世界PC出荷台数の約60%、新興国では80%を占めるという(統計によると、PC出荷台数は2525年には、178億台を超えるだろうという)。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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