矢野経済研究所は1月9日、玩具産業市場調査実施し、その結果を発表した。
調査によると、2006年度の電子玩具、模型・ホビー、男児キャラクター、女児 キャラクター、ゲーム類、ぬいぐるみ、基礎玩具、季節物、テレビゲームの玩具9品 目国内出荷ベースは任天堂の「ニンテンドーDS」や「Wii」、ソニー・コンピュータ エンタテインメントの「プレイステーション3」などテレビゲームが市場を牽引し、 前年比20.3%増の8866億5000万円となった。家庭用テレビゲームの2006年度出荷ベー スだけをみると、前年比37.2%増の5680億円で全体の64.1%を占めている。2007年度 は実用・学習系ゲームなどにより新たなゲーム愛好者の開拓が奏功し、引き続き玩具 市場は拡大傾向、前年比22.6%増の1兆866億5000万円を見込んでいる。
一方、テレビゲームを除いた8品目の国内出荷ベースはヒット商品不在や少子化 の影響で、前年比1.3%減の3186億5000万円にとどまっている。中でもアナログの ゲーム類の2006年度出荷ベースは前年比8.7%減と大幅減になっている。2007年度に ついてもユーザがTVゲームに流れ、前年比0.7%減と推測される。ただ、模型・ホ ビーについては鉄道模型やホビー人気などにより、若干の増加となっている。
そのほか、携帯アプリゲームの2006年度出荷ベースは前年比42.9%増の600億円 で大幅増となっている。2007年度も端末の高性能化や直感ゲームの人気などにより好 調に推移し、前年比21.7%増を見込んでいる。また、脳トレゲームの2006年度出荷 ベースも商品種類の増加により大幅に増加、前年比112.1%増の350億円となってい る。2007年度も引き続き拡大傾向は続き、前年比17.1%増の410億円と推計してい る。
調査は2007年10〜12月、玩具・ゲームコンテンツ関連メーカー、卸問屋、小売業 者などを対象に面接および電話、郵送アンケート調査を行ったもの。
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