ＴＶ、８割が液晶に　プラズマは減速　上期の国内出荷ＪＥＩＴＡ調査

FujiSankei Business i.2007年07月24日 11時55分

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２３日発表した２００７年上期（１〜６月）の民生用電子機器国内出荷実績によると、液晶テレビは前年同期比３０・４％増の３０８万台となり、テレビ全体の約８割を占めたことが分かった。プラズマテレビの得意とする大画面で出荷を伸ばし、テレビ市場の“主役”に躍り出た。

　液晶テレビは３７型以上の大画面が１〜３月に前年同月比で２倍以上の出荷を記録し、上期累計で８６・８％増と大幅に伸長した。６月単月ではブラウン管を含めたテレビ全体の台数構成比で、過去最高の８２％を占め、液晶がテレビ市場の主流となっている。

　一方、プラズマテレビは上期に前年同期比３２・９％増の３９万５０００台を出荷。ただ、６月は４４型以上で前年同月比１０・３％減と初めての減少を余儀なくされ、得意の大画面で液晶陣営に侵食されている格好だ。

　液晶テレビはシャープや松下電器産業などが今年初め、“弱点”とされていた残像感を改善した機種を投入。画質の改善に加え、シャープが６５型を投入するなど、大画面化を進めることで出荷を伸ばしている。

　３７型以上でプラズマを展開していた松下が年内に３７型の液晶テレビ投入を表明しており、年末商戦に向けてテレビ市場で液晶優位の流れが、一層強まりそうだ。

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