ホンダは4日、カーナビによる双方向情報通信サービス「インターナビ」で、新たに主要道の開通直後に地図データを数分で更新する機能や、目的地までのルート上で約10分先までの豪雨地点予測情報を提供する新サービスを開始すると発表した。地図情報自動更新サービスはトヨタ自動車が5月から提供開始しているが、トヨタが更新まで「1週間程度」必要なのに対し、ホンダは「数分」とスピードで差別化を図る。
新サービス「主要道リアルタイム地図更新」は、今秋発売する最量販車「フィット」の新モデルに搭載するカーナビから対応する予定。目的地までのルート設定をしたときに、変更部分を自動的にダウンロードし、数分で画面に反映するとともにルート案内できるようにする。
更新対象の主要道は、高速道路間をつなぐような道路で、6月に開通した圏央道(あきる野−八王子間)や、12月に開通する首都高速新宿線(熊野町−西新宿)など年間数本程度となる見通しで、開通直後から変更データを配信する。
トヨタの同様なサービスは、自宅周辺の道路まで対象とするが、変更から1週間必要となっている。
また、全国の地図情報を無償更新するサービスについても、これまでハードディスクを販売店で預かるなど数日を要していたのを、新たにCD−ROMを配布し、30分で情報をカーナビにコピーできるようにした。
一方、豪雨地点予測情報は1時間に30ミリを超える豪雨地点を画面で警告。あわせてルート付近の地震情報も提供し道路の陥没などへの注意を促す。
両サービスは5日から開始し、既存のカーナビ(一部除く)でインターナビの会員であれば利用できるという。
新型「フィット」からは、地震情報対象の対象エリアにいる車から、家族などに自動的に安否の電子メールを送信する機能も付加する。
ホンダは1981年に世界で初めてカーナビを開発するなど同分野で世界の自動車メーカー各社をリード。特に2002年から始めたインターナビ会員間で渋滞情報を共有できるサービスでは、ルート案内の2割程度で他の一般のカーナビに比べて所要時間を短縮する近道を表示できることなどから好評を得ている。
同社の西前学執行役員は、先進的な情報通信サービスが「ユーザー囲い込みに確実に効果がある」としており、今後も重点的に開発を進める方針だ。
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