インターネット動画広告に関する調査（中）--今後、動画広告をきっかけに商品の購入に影響があると回答したユーザーは50％以上

　Webマーケティングガイドでは、インターネット動画広告に関する調査を企画し、株式会社エルゴ・ブレインズが運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対してインターネット調査を行った。

　インターネット動画広告を見たことがあるユーザーのみを対象に調査を行った結果、過去に動画広告をきっかけにして商品を購入したことのあるユーザーは15％弱だったが、今後、動画広告をきっかけに商品の購入に影響があると回答したユーザーは50％以上に及んでいることが分かった。

　今回の調査対象は、16〜49歳の男女で、インターネット動画広告を見たことがあるインターネットユーザー322人。男女比は男性が42.5％、女性が57.5％となった。

　Q1では、動画広告と動画広告中に掲載されているバナーを見て、それぞれどんな印象を受けたかを尋ねた。すると、動画広告に関しては、「印象に残る」が34.2％と最も多く、次いで「特になし」が32.6％、「広告商品をイメージしやすい」が26.1％と続く結果となった。

　また、動画広告中に掲載されているバナーに関しては、「特になし」が50.3％と最も多く、次いで「印象に残る」が15.2％、「検索してみたくなる」が14.3％という結果になった。

　Q1の質問で動画広告中に掲載されているバナーに関しては、それ程ユーザーの関心を引いているとは言い難いが、動画CM自体は「印象に残る」や「広告商品をイメージしやすい」「広告内容が分かりやすい」など、ユーザーが商品への認知や理解をしやすい傾向にあることが伺える。

　更に、「TVCMにはない魅力がある」が20％弱いることから、マス（大衆）的要素の強いTVとは一線を画す動画広告のオリジナリティがユーザーに評価されている可能性が高いと言えるのではないだろうか。

　Q2では、今まで動画広告または動画広告中に掲載されているバナーをきっかけに、その商品を購入した経験があるかを尋ねた。すると、「全く購入したことがない」が84.2％と他とは大きく差をつける結果となった。

　一方、一度は動画広告または動画広告中に掲載されるバナーをきっかけに商品を購入した経験があると回答したユーザーを合わせると15.8%おり、これは約7〜8人に1人が購入していることになる。

　ビデオリサーチインタラクティブのインターネット・オーディエンス測定調査によれば、近年、動画自体の認知率が徐々に高まってきており、そのことを考慮すれば、この割合もうなずけるだろう。

　特に、You TubeやGoogle videoなどの動画サイトの利用者の増加が著しく、今回の調査で「全く購入したことがない」と回答したユーザーの中にも、今後動画CMをきっかけに商品の購入に至るユーザーも現れると考えられる。(※青線はYou tube)

　Q3ではQ2で商品を購入したことがあると回答したユーザー51人に対して、具体的にどのようなジャンルの商品を購入したか尋ねた。 すると、「健康食品」が51.0％と最も多く、次いで「化粧品」が37.3％と続いた。

　その他にも上位には、「食品」や「飲料」、「衣料品」など比較的手軽に購入できる一般消費財が挙がっている。上記にあがっている業種は他の業種と比べ、比較的に自社サイト内に動画コンテンツを持っている場合が多く、動画広告との相乗効果も考えられる。参照：DHC動画コンテンツ、SUNTORY diet’s

　また動画広告やバナーをきっかけにして、「映画」や「一般家電」、「旅行(宿泊・航空券など)」、「自動車」を購入しているユーザーも少なからずおり、今後動画の認知度や利用率が高まれば、TVCMと同様の効果をユーザーにももたらすのではないか。

　さらに、動画広告はTVCMと違い、ある程度ターゲット層を特定した広告展開が図れるため、将来的にTVCM以上に費用対効果の高い効果をユーザーに与える可能性が大いに期待できるだろう。

　Q4では、今後動画広告を見て、商品やサービスの購入に影響を受けることがあると思うか尋ねた。すると、「まああると思う」が50.9％と半数を超える結果となった。

　「非常にあると思う」の1.2％を合わせると、動画広告を見て今後商品やサービスの購入に影響を受けると回答したユーザー52.1％おり、将来的に2人に1人が動画広告から何らかの影響を受けると感じていることが明らかになった。

　電通総研が発表した2007年〜2011年のインターネット広告費に関する試算によれば、インターネット広告費全体の見通しは、2011年に7,558億円と5年間で2倍以上に拡大すると予測されており、その中でも動画広告やストリーミング広告を含む固定ネット広告費の規模の拡大が注目されている。 ［参照：2007年〜2011年のインターネット広告費に関する試算を発表(電通総研)］

　まだ歴史の浅い動画広告だが、ユーザーのネット上での行動特性をデータとして蓄積していけば、ユーザーニーズに合った動画広告が提供できるようになり、更にユーザーと広告主双方の需要が高まることが期待される。

　次回は、動画広告を他メディアと比較していき、違いを探っていく。

今回の調査は、業界の全般的な調査となっております。
あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業界やそれぞれのシチュエーションに合ったリサーチにご興味をお持ちの方は、お気軽にお問合わせください。

サンプル数　　：322
調査期間　　　：2007年06月07日（木） 〜 2007年06月11日（月）
調査方法　　　：インターネットリサーチ
調査機関　　　：ターゲットリサーチ
対象者　　　　 ：16歳〜49歳の男女

本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
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