第4回旅行に関する調査--予約や申し込みもリアルからインターネットへと移行

Webマーケティングガイド2007年06月13日 13時00分
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 Webマーケティングガイドでは、旅行に関する調査を企画し、株式会社エルゴ・ブレインズが運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対してインターネット調査を行った。

 その結果、旅行に関する情報収集だけでなく、予約や申し込みもリアルからインターネットへと移行していることがわかった。

 今回の調査対象は、20歳〜49歳の男女インターネットユーザー300人。 年齢比は25歳〜34歳、そして35歳〜49歳で各75サンプルずつの均等割付けを行った。

 まずQ1では、旅行に関する情報収集について過去(2,3年以上前)、現在、そして今後について尋ねた。 その結果、いずれの時点においても「インターネット」の利用率が最も高いことがわかったが、その利用率は大きく変化していることがわかった。

旅行に関する情報収集

 過去においてインターネットの利用率はわずか22.0%であったにもかかわらず、現在では69.3%、そして今後において81.0%とその利用率を大きく伸ばしていることがわかる。 逆にその数値を下げているメディアとしては「パンフレット」が挙げられる。過去においては40.3%もあった利用率は、現在で17.0%、そして今後においては8.7%とその利用率を30%以上も下げている。

 ただし、上記結果は今回の調査がインターネットリサーチを用いていることにも影響されていると推測されるが、それでもインターネットの世帯普及率は85.4%にも及び(インターネット白書2006より)、そしてブロードバンド契約者の割合が全体の86%にも及んでいる状況を考慮すると、この結果は当然の結果であるとも言えるのではないだろうか。 [参照:「ブロードバンド契約件数、光接続が牽引--総務省調べ」(CNET Japan)]

 Q2では、旅行に関する予約・申し込み方法をQ1と同様に過去(2,3年以上前)、現在、そして今後について尋ねた。 その結果、過去においては「店頭窓口」の利用率が49.0%と最も高く、次いで「電話」が28.0%とインターネット以外の予約・申し込み手段を利用するユーザーが多くなっているが、現在では「インターネット」が56.7%と半数以上を占めるまでに成長し、今後においては75.0%と、インターネット以外(店頭窓口と電話の合計)の3倍以上を占めるほどに成長する可能性があることがわかった。

旅行に関する予約・申し込み方法

 国際航空運送協会(IATA)は2007年12月末を目処に全世界の完全eチケット化を目指した取り組みを実施しようと試みていたが、一部の国や地域においてインターネット設備が整わない、あるいは電力供給が不安定などの理由でその実施を延期した。 しかし、IATAが完全eチケット化を目指す点に変わりはなく、2008年5月31日末には実施することで合意に至ったという。

 IATAが発表した資料によると、4月末現在での日本を含むアジア・太平洋地域のeチケット化率は69%。日本単独でも現在のところ70%に止まっており、引き続きeチケット化率を高めていく方針を打ち出している。 [参照:「eチケ100%化延期、旅行各社は冷静−課題のインターラインは今後2300件締結へ」(トラベルビジョン)]

 このような世界規模での動きも影響して、インターネットを介した予約・申し込みの件数は今後も増加していくのではないだろうか。

 最後にQ3では、今後旅行の準備をする際に、駅や旅行代理店にあるパンフレットを利用するかを尋ねたところ、『利用するユーザー』(「絶対利用する」と「だいたい利用する」の合計)は現在では66.6%、そして今後では60.0%となり、若干ではあるがその利用意向が減少している。

旅行代理店にあるパンフレットの利用

 上記したように、IATAが完全eチケット化を推進していることもあり、全て機能がインターネットへと集中しパンフレットの利用意向は大きく落ち込むのではないかと仮説を立てていたが、実際は多くのユーザーが今後もパンフレットを利用する意向を持っているようである。

 Q1【情報収集の方法】では、単一回答形式で今後最もよく利用するであろうメディアを訪ねたため、インターネットの支持が高くなったと考えられるが、Q3【パンフレットの利用意向】ではパンフレットのニーズもこれまでと同程度にあることが明らかとなった。これについては、他のメディアに関しても同様のことが言える可能性があると言える。

 このことはユーザーが様々なメディアを使い、様々な角度・視点から情報を収集し、分析をすることを意味しているのではないだろうか。 今後は、メディアミックスを効果的に活用し、ユーザーとのタッチポイントを増やし、そしてユーザーに最も適した、ユーザーが最も望む情報を提供できるかどうか(=コミュニケーションチャネルを戦略的に考える)が、ますます重要なポイントになってくるとであろう。

 今回の調査は、業界の全般的な調査となっております。
あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業界やそれぞれのシチュエーションに合ったリサーチにご興味をお持ちの方は、 お気軽にお問合わせください。

 サンプル数  :300
調査期間   :2007年06月07日(木) 〜 2007年06月11日(月)
調査方法   :インターネットリサーチ
調査機関   :ターゲットリサーチ
対象者     :20歳〜49歳の男女

 本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
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