テレビ夏商戦、二極化　高精細・大画面ＶＳ．低価格の中小型

　調査会社ＢＣＮが６日発表した今年５月までのデジタル家電需要動向によると、高精細化などが進む薄型テレビを中心に販売平均単価が上昇基調に転じていることが分かった。液晶・プラズマテレビを合わせた平均単価は３月の１３・３万円から、５月は１４・６万円に上昇。なかでもプラズマの上昇度が大きく、３月の２２・０万円から、５月は２４・３万円となった。

　各社ともフルハイビジョン（ＨＤ）に加え、周辺のデジタル機器との連動など高機能機種を相次いで投入したのが要因とみられるが、一方で旧モデルでは相変わらず低価格化が進んでいる。

　薄型テレビの販売台数は、１〜５月の間に毎月、前年同月比１０〜３０％増と、好調を続けている。金額ベースでも、液晶で３２型以上の構成比が７５％となるなど大画面化が進んだことなどから、３月には同２４・３％と伸びた。

　テレビメーカー各社とも大画面化に加え、高精細なフルＨＤ化だけでなく、ＤＶＤ録画再生機やデジタルカメラとの一括操作が可能な機種を投入。新製品の販売比率が高まったことが単価上昇に寄与した形だ。

　なかでも、年率３割程度の価格下落に悩まされていたプラズマは、松下電器産業が普及帯の４２型でフルＨＤ機を投入した５月に単価が２万円上昇。薄型テレビ全体に占めるフルＨＤ機種の販売比率は１９・２％と２割に迫っている。

　テレビに比べてＨＤ化が遅れていたＤＶＤ録画再生機でも、ＨＤ機の比率が９２％に達するなど、周辺機器も高機能化が進んでいる。松下やシャープが導入した周辺機器との連動機能を搭載した機種の比率は、５月に全体の５５・５％に達したとみられ、薄型テレビがデジタル家電市場全体を牽引（けんいん）する構図が鮮明になっている。

　ＢＣＮの田中繁廣取締役はボーナス商戦に向けて、「さらに大画面シフトが進む」とする一方で、「旧型機は低価格化が続いている」（田中取締役）と指摘する。

　家電量販店のビックカメラによると、シャープが昨年、秋冬モデルとして投入した４２型のフルＨＤ液晶テレビ「アクオス」の実売価格は「（４０インチ台フルＨＤ登場）当初の４分の１の２５万円程度まで下落している」（有楽町店本館の佐島光彦主任）という。

　相次ぐ新製品投入によって単価に下げ止まり感がでてきた薄型テレビだが、新製品効果も時間がたてば薄れる。実際、メーカー各社とも「全体で年間２割程度の価格下落を予想している」としており、旧モデルの価格下落はまだ続きそうだ。

激しい夏商戦が始まる薄型テレビの売り場（6日、東京都千代田区のビックカメラ有楽町店本館）