2006年国内薄型テレビ販売、前年比48％増の670万台--GfK見通し

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK）はこのほど、薄型テレビの2006年の年末商戦見通しを発表した。

　同社の見通しでは、2006年の国内コンシューマー向け薄型テレビ販売は、プロジェクションテレビを除いて前年比48％増の670万台に到達するとしている。これは、すでに開始されている年末商戦の状況から年末までの数量予測を割り出したもので、11月27日〜12月3日の1週間では数量ベースで対前年39％増、金額ベースで18％増。液晶、プラズマともに高い成長率を維持しているという。

　高成長を遂げた要員のひとつとして、液晶32インチが過去1年で3割安くなり、プラズマ37インチは2割安くなったという“値ごろ感”がある。この値ごろ感は今後、各社が最新技術を競って投入する42インチ以上の大型化ニーズにも拍車をかけると予想される。

　数量ベースに比べて金額ベースが伸びていない理由としては、製造原価率の低減や市場における価格競争などが挙げられている。ただし、大画面ニーズが高付加価値商品の販売を押し上げる可能性もあるという。

　現在、日本全国の世帯で稼動しているテレビの台数は約1億台で、今までに販売された薄型テレビの累計台数は約1500万台。同社では、15％程度しかブラウン管から薄型へ置き換わっていないため、薄型テレビの本格普及はまだまだこれからと分析している。