業界大手が集いService Modeling Languageを策定へ--データセンターコストの削減目指す

　コンピュータ業界の大手各社は米国時間7月31日、コンピューティングリソース同士が相互に「会話」できるようにするための標準的な手法を策定すると発表した。これにより、各社は企業のデータセンター運用コストを削減したいとしている。

　この取り組みを通して関係各社はXMLベースの標準言語「Service Modeling Language（SML）」を策定し、システム管理ソフトウェアやハードウェア、アプリケーション開発ツールなどの市販製品への採用を呼びかけていく予定だ。

　この取り組みに参加したのはBEA Systems、BMC Software、Cisco Systems、Dell、EMC、Hewlett-Packard（HP）、IBM、Intel、Microsoft、Sun Microsystems。各社は、SMLのドラフト仕様を31日に公開し、将来の製品においてこれをサポートすることを約束した。

　SMLを策定する目的は、サーバやネットワーク機器、アプリケーションなどのコンピューティングリソース間で、セキュリティ要件やパフォーマンス上の問題といった運用情報を交換するための共通言語を確立することだ。

　同言語の支持者らによると、この言語を利用すればベンダー各社は、カプセル化されたパフォーマンス情報をネットワーク監視プログラムに伝えるモデルを作り出せるようになるという。さらに、ソフトウェア開発者がこのモデリングツールを使って、サーバやデータベースの数など、新たに開発したアプリケーションの利用に必要なコンピューティングリソースを特定できるようになる。

　MicrosoftのWindows and Enterprise Management Divisionでバイスプレジデントを務めるKirill Tatarinov氏は、「これは業界にとって重大な出来事だ。ここ15〜20年のシステム管理業界を見ても、最初からこれだけの参加者を集める構想は初めてだ」と述べている。

　SMLの基盤となっているのは、「Systems Definition Model（SDM）」と呼ばれるMicrosoft独自のXML仕様である。同社はVisual Studio 2005で既にSDMをサポートしており、2007年以降はすべての管理ソフトウェアとOSでSMLをサポートする予定だとTatarinov氏は述べている。

　同氏によると、SDMは当初Microsoft独自の仕様として考えられたが、異なるコンピューティング製品同士の連携を改善するオープン標準を求める要望が顧客から出てきていたという。

　法人顧客は長い間、IT予算の大半を新規のITプロジェクトへの投資ではなくデータセンターの運用にとられることに悩まされてきた。

　業界最大手各社も、それぞれが独自にシステム管理ソフトウェアの強化を進めている。