「ワイヤレス技術の普及で休む時間もなくなる」：米調査

　将来は、仕事のために会社に行く必要がなくなるかもしれない。だが、それでも仕事の量が減るわけではない。

　米国時間15日にOfficeTeamという人材派遣会社は、こういう趣旨の調査結果を公表した。同社がまとめた「Office of the Future: 2020」というこの調査によると、未来のオフィスはモバイル化がますます進み、技術の利用によってサラリーマンは事実上どこでも仕事ができるようになるという。

　ただし、この調査の対象となった企業幹部の42％は、10〜15年後にはサラリーマンの労働時間が増加する、と答えている。一方、労働時間が減少すると答えたのはわずか9％だった。

　「今後も、技術が職場を変え、ビジネスの手法や場所を変え続けるだろう。その結果、サラリーマンは肩書きに関係なく、柔軟性と適応能力を要求されるようになる」と、OfficeTeamのエグゼクティブディレクター、Diane Domeyerは声明のなかで述べている。

　OfficeTeamは、全米の大手企業1000社の従業員と幹部を対象に調査を実施し、職場や技術の専門家にインタビューを行った。

　Families and Work Institute（FWI）によると、平均労働時間は1977年から2002年にかけて増加したという。この労働時間の増加に合わせて、就労形態は柔軟になったものの、それでも今年初めに公表された調査結果によると、昇給より休暇を望む人間の数が増えているという。

　一方、2001年から2004年にかけて、ソフトウェア業界で生産労働者の平均労働時間が減少したのは、仕事以外の生活を重視する社員の増加が要因かもしれない。

　OfficeTeamの調査では、ほかにも、在宅勤務がさらに一般化すると見られていることが判明した。同調査によると、対象となった幹部の87％が今後10〜15年の間に在宅勤務が増加すると考えているという。

　さらに、休暇がこれまでのような息抜きにならない可能性もある。

　「ワイヤレス技術の普及により、サラリーマンは外出時や休暇中でもオフィスと密に連絡を取り続けることが期待されるようになる。今回の調査では、回答者の86％が将来サラリーマンは休暇中でもオフィスと連絡を取ることが多くなるだろうと回答している」（同調査レポート）