Javaアプリケーションサーバ市場で復権を期すサン

　Sun Microsystemsはスピーディーな標準サポートと積極的な価格設定により、Javaサーバソフトウェア市場での復活を狙っている。

　Sunは12日（米国時間）、Java Application Server Platform Edition 8をリリースしたと発表した。これは、Javaで記述されたプログラムを稼動するための、同社サーバソフトウェア製品の最新版となるもので、同社サイトから無料でダウンロードできる。SunはアプリケーションサーバとJava開発ツールを無償で配布することで、自社のJavaソフトウェアに対する市場をつくりだし、より高度な製品の販売から利益を上げたい考え。SunはApplication Server Platformの高性能版にあたるEnterprise Editionを、今年後半にリリースする予定だが、こちらの価格は1プロセッサあたり1万ドルになると見られている。

　Sunは、自らの手でJavaを作りだしておきながら、1990年代末にはJavaアプリケーションサーバ市場でライバルのBEA SystemsやIBMに追い抜かれてしまった。しかしSunは、新たな戦略と新ソフトウェアのリリースによって、市場シェアを奪回できると考えている。

　「我々は、世間で思っているほど調子が悪いわけではない」とSunでJ2EE及びJavaシステム製品の製品マーケティング担当マネージャーを務めるDennis MacNeilは述べている。「価格の点でも競争力をつけており...（顧客にとって）価格と相互運用性のバランスは大きな課題となっている」

　競争力を強化する方法の1つは、最新の業界標準に準拠する製品をスピーディーにリリースすることだ。今回リリースされたSunのアプリケーションサーバはJava 2 Enterprise Edition（J2EE）1.4仕様に準拠しており、Java言語によるWebサービスアプリケーションの構築や実行が簡単に行える。またSunのこの製品は、Web Services Interoperability（WS-I）グループのBasic ProfileのWebサービス仕様準拠ガイドラインにも準拠している。

　Sunは他社に先駆けてJ2EE 1.4仕様に準拠した企業の1つだが、このJ2EE 1.4仕様は、メーカー向けにソフトウェアをどう構築すべきかをまとめた一連の設計図に相当するもの。さまざまなメーカーの製品がこの標準に準拠すれば、顧客はJ2EEに準拠したどのアプリケーションサーバでもJavaプログラムを実行できるようになる。IBMがすでにリリースしている同社Javaアプリケーションサーバ「WebSphere」のプレビュー版も、J2EE 1.4に準拠している。またOracleも、J2EE準拠のアプリケーションサーバの技術プレビュー版を3月にリリースした。

　また顧客には、TomcatやJBoss、現在開発中のGeronimoなど、オープンソースのアプリケーションサーバを利用するという選択肢もある。

　Java Application Server Platform Edition 8はJavaServer Facesをサポートする。これはJavaでユーザーインターフェースを構築するための業界が定めたガイドラインだ。

　Javaアプリケーションサーバソフトを無償提供することで、Sunは「Java Enterprise System」という製品の売上を伸ばしたいと考えている。この製品にはアプリケーションサーバ、ポータル用ソフト、そしてID管理用ソフトなどが含まれる。同社では、1従業員あたり年間100ドルの使用料でJava Enterprise Systemを提供している。

　Sunは今年後半に、Java Application Server Enterprise Editionをリリースする予定だ。サーバソフトの信頼性を重視する顧客向けに設計されたこの製品には、クラスタリングソフトが含まれており、障害が発生した場合にもバックアップサーバを稼働できるようになっている。