サン、統合開発環境新製品を販売開始：Java Studio Creator早期評価版は9日から

　サン・マイクロシステムズは4月6日、JavaとSolarisの統合開発環境の新製品を発表した。新たに発表されたのは、Javaアプリケーションプログラム統合開発環境のSun Java Studio Enterprise 6と、Solaris OS向けアプリケーションプログラム開発ツールSun Studio 8。両製品とも本日より販売開始となる。

　サン・マイクロシステムズの常務取締役営業統括本部長 末次朝彦氏は、ユビキタス社会においてはパソコンのみならず携帯電話や家電、自動車、RFIDなどすべてのものがネットワークにつながるため、ネットワークの先にある端末が膨大な数になることを指摘する。「このような大量の端末から発信される情報をすべて処理する必要が生じてくる。つまり、ソフトウェアの開発ニーズがより一層高まるということだ。そのため、開発スピードが求められることになり、より整備されたソフトウェアの開発環境が必要となる」と述べ、同社の新製品がこういったニーズに応えられるものであるとアピールした。

サン・マイクロシステムズの常務取締役営業統括本部長 末次朝彦氏

　Sun Java Studio Enterprise 6は、既存のJava統合開発環境であるSun ONE Studio 5の最新版。サンのミドルウェアJava Enterprise System環境で動作するアプリケーションやサービスの開発に最適化されている。また、無償でSDN（Sun Developer Network）へのアクセスが可能となり、開発における最新情報や問題解決方法などの各種情報を手に入れることができる。価格は、新規ユーザーが28万4000円、アップグレードの場合は14万9000円で、Java Enterprise Systemとの同時使用であれば従業員当たり年間550円という年間ライセンスモデルが適用される。

　Solaris向けアプリケーションソフトウェア開発環境のSun Studio 8は、C、C++、Fortranアプリケーションのビルド、コンパイル、デバッグをサポートする。従来のSolaris向けアプリケーション統合開発ツールと比較して、コンパイルの速度やアプリケーション実行性能が向上しているという。また、GUIアプリケーションをビジュアルにデザインするためのGUIビルダや、Javaコード対応のdbxデバッガなどのツールが用意されている。価格は新規ユーザーが44万9000円、アップグレードが15万円となっている。

　またサンでは、Project Raveというコード名で呼ばれていたJavaの開発環境、Java Studio Creatorの早期評価版を9日より公開する。これは、ソースコードを記述することなくドラッグ＆ドロップの操作のみでプログラムの作成が可能となるもの。製品説明にあたった同社プロダクト＆ソリューション・マーケティング本部本部長の山本恭典氏は、「MicrosoftのVisual Basic利用者のスキルにあわせたものだ。GUIベースでJavaアプリケーションが作成できるため、Javaへの敷居が低くなる」と説明する。

　サンはこういった早期評価版を多くの開発者に試してもらうために、今後Software Expressという無料サービスを開始する。このサービスは、同社の最新ソフトウェアを早期評価してもらうためのプログラムで、毎月開発中のソフトウェアでテスト済みのものをユーザーに提供するのだという。「今後は、顧客に開発ツールを購入してもらうだけでなく、開発者コミュニティにも積極的に参加してもらうことで、コミュニティの活用も含めた開発環境を利用してほしい」と山本氏は述べ、同社の戦略として「“Buy（ソフトウェアの購入）”から“Join（コミュニティへの参加）”」を推進していくと説明した。

Microsoftとの関係について

　サンは先日、Microsoftとの和解が成立したばかり。今回の会見は製品発表という位置付けだが、Microsoftとの和解についてコメントを求められた末次氏は、次のように語った。「サンのミッションは、ネットワークサービスを迅速に展開させること。このミッションの実現方法を模索すると、やはりすでに多くの顧客が使っている環境と連携したほうが圧倒的にスピード向上に結びつく。（Microsoft製品と同様に）Java環境はすでに顧客から支持を得て、土俵を確保している。顧客のメリットを考えると、2社のテクノロジーを連携させるほうがより早い展開に結びつき、それが結果としてコスト削減や複雑さの解消にも結びつくだろう」（末次氏）

　また、2社が協業することで業界に与える影響としては「悪い影響は全くない」（末次氏）と言い切る。それは、サービスの展開が加速され、IT業界の活性化にもつながるからだと末次氏。ただ、「わが社とMicrosoftの戦う姿を応援してくれた人は、（和解に対して）残念だとの声もあるようだが、2社がコンペティターであることに変わりはない。両社製品の互換性が高まることはあるかもしれないが、競合というスタンスは変わっていない」と、両社が協業しつつも競合関係であることを強調した。