IDC Japanは2月25日、2003年の国内パソコン出荷実績を発表した。それによると、出荷台数は1281万6511台となり、前年に比べ2.8%増加した。プラス成長は2年ぶりという。
家庭向け市場は531万台で、対前年比8.2%減。IDC Japanは減少の要因を「2003年前半にSARSや中東情勢など先行き不安な状況になった影響で、回復に遅れが生じた」と分析する。それに対して企業向け市場は、大企業および中小企業の双方におけるリプレース需要の顕在化と、外資系ベンダーを中心とする低価格製品の広告による需要刺激の効果で、751万台(同12.3%増)となった。
ベンダー別の出荷台数は、1位NECが271万2000台(対前年比1.4%増)、2位富士通が253万6000台(同1.8%増)、3位デルが124万7000台(同29.9%増)、4位東芝が101万6000台(同8.3%増)、5位ソニーが99万9000台(同31.8%減)。そのほかでは、7位に入った日本ヒューレット・パッカード(日本HP)が対前年比36.1%増の62万7000台と、大幅な伸びを記録したことが目立つ。出荷台数ベースの市場シェアは以下の通り。
製品タイプ別では、デスクトップパソコンが617万台(対前年比3.6%増)、ノートパソコンなどを含むポータブル型は626万台(同1.5%増)。「ポータブル型の比率が高い家庭市場が低迷していることと、液晶一体型デスクトップパソコンの増加により、ポータブル型の成長率がデスクトップパソコンより低くなった」(IDC Japan)
IDC Japanは、2004年の国内パソコン出荷台数を1365万台(対前年比6.5%増)と予測している。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス