米HP、プリンタ用カートリッジのリサイクルへ取り組みを拡大

　米Hewlett-Packard（HP）が米国時間12日に明らかにしたところによると、同社はリサイクル推進のために、自社のインクジェットプリンタカートリッジの一部に、郵便料金支払い済みの返却用の封筒を同梱していくという。

　この封筒は、新しく発売となったインクジェットプリンタ、HP 56および57用のカートリッジの箱に、来月から同梱される。インクジェットプリンタの顧客はこれまでも、同社のウェブサイトにあるリサイクル関連のページから、返却用の郵便料金支払い済みの梱包セットを請求することができたが、箱に郵便料金支払い済みの返却用の封筒が同梱されていたのは、LaserJetのカートリッジだけだった。

　コンピュータメーカー各社は、関係当局やSilicon Valley Toxics Coalitionなどの団体によるキャンペーンのプレッシャーを受け、PCやプリンタなど、各種製品のリサイクル量を増やそうと努めてきている。

　HPは、自社製カートリッジのリサイクルプログラムを1991年に立ち上げており、それ以来、6400万本以上のインクジェットおよびLaserJet用カートリッジを、新たに日用品向けの原材料へリサイクルしたという。

　HPは現在、リサイクルした素材を自社製品の製造に利用可能かどうかを調査を進めている。同社はこれまで、リサイクルしたインクジェットカートリッジのプラスチック、やリサイクルしたプラスチックボトルなどを組み合わせて作った、Scanjetスキャナのコンポーネントで実験を行ったことがある。

　HPのイメージング／プリンティンググループ担当上級副社長、Pradeep Jotwaniは声明の中で、「我々は、環境に対して安全な製品と独創的なリサイクルシステムによって、将来に向けた環境維持でリーダーシップを取っていく」と述べている。

　これとは別に、コンピュータメーカーの米Dellも同12日、リサイクルを啓蒙し、コンピュータ関連製品のリサイクルを行うプログラムを2004年に立ち上げるために、大学、コミュニティ、非営利団体に対して、その資金を提供することを発表した。合計12万ドルに達するこれらの補助金には、再利用やリサイクルの可能な製品がゴミとして廃棄されることがないよう、コンピュータ製品のライフサイクルに対する意識を高める狙いがある。