ハイテク業界団体DHWG、家庭内ネットワーキングの標準化推進

　家電やコンピュータの大手企業が、家庭内のさまざまな装置でデジタルコンテンツを共有できる環境の実現を目的とした業界団体、Digital Home Working Group（DHWG）を結成した。同団体が米国時間6月24日に明らかにしたもの。

　DHWGは、家庭内ネットワーク製品の普及を図り、ガイドラインを作成する。ガイドラインでは、Wi-FiやUniversal Plug and Playなどのネットワーク規格の導入手法について定義する。今年末をめどに完成する予定である。ガイドラインに準じた製品は、来年後半に登場する見込みだ。「メーカー各社が共通の仕様を基盤とすることにより、消費者はメーカーに関係なくどの製品でも同様の利用体験を得ることができる」（DHWG）

　DHWGの参加企業は、職場でプリンタを共有したり、ブロードバンド接続を利用するのと同様に、消費者が家庭でさまざまなリソースを共有できる環境を目指している。たとえば、書斎のコンピュータに格納してある音楽ファイルを、リビングのステレオで再生して楽しむといった具合だ。

　これを実現する際の一番の障害は、ハイテク業界にさまざまな規格が存在し、しかも一部は重複していることだ。このため、標準規格の意味がなくなり、消費者はどの製品に互換性があるか困惑してしまう。消費者はすでに、さまざまなネットワーク技術を利用してコンテンツにアクセスしているが、「非常に困難を伴うのが現状だ」（Smyers）

　なお、DHWGは同団体の参加企業18社を明らかにする予定だったが、大手企業の協調の難しさを反映し、17社を発表するにとどまった。公表された企業は、米Microsoft、ソニー、米Hewlett Packard（HP）、富士通、米Gateway、米IBM、ケンウッド、Kenwood、中国のLenovo、松下電器産業、NECカスタムテクニカ、フィンランドのNokia、オランダのPhilips、韓国のSamsung、シャープ、スイスのSTMicroelectronics、フランスのThomson。