ネットワークに望むのは「個人に柔軟なサービス」

　情報通信総合研究所は3月13日、日本電信電話ユーザ協会と共同で実施したビジネスパーソンのネットワークニーズの調査結果を発表した。会社員、個人事業主などのビジネスパーソンを対象に、インターネット上でアンケートを実施した。その結果、今後は個人単位の柔軟なサービス提供形態が望まれていることがわかったという。

　同社は調査研究結果の主なポイントを3つ挙げている。1つ目は、ビジネス目的のネットワーク利用状況と新たなニーズ。自宅回線は4分の3がブロードバンドとなっているが、職場ネットワークへのリモートアクセスに対する不満が高まっており、より広い範囲に渡るシームレスなブロードバンド環境が望まれているという。

　2つ目は、ビジネスコミュニケーションのスタイルとツールの選択。ビジネスコミュニケーションは個人主体型になり、利用環境は「いつでもどこでも利用できる」というユビキタス、利用形態はPtoP型が望まれている。グループウェアの利用率は5割に達するが、職場だけでなく自宅でも利用したいという要望が多い。また3割がすでにインスタントメッセージ、チャットといったPtoP型の直接的コミュニケーション手段を利用しており、今後は職場、自宅、外出中と場所を問わずに利用したいと希望している。

　3つ目は、ビジネス系サービスの利用動向と今後のサービスニーズ。自宅と職場両方のブロードバンド環境が併行して進むことにより、ビジネス系サービスの利用機会が拡大する。それに伴いビジネスとプライベートが融合した利用形態が進むという。

情報通信総合研究所