三洋電機、2Q決算で半導体、電子部品に底入れ感

　三洋電機は10月29日、2010年3月期第2四半期連結（2009年4〜9月）の決算を発表した。営業利益は33億円の黒字となり、市場環境は電子部品などで一定の改善が見られたとした。

　売上高は前年同期比22.1％減の7840億円となった。ただ、洗濯乾燥機の商品事故対策費用、特別キャリア支援の実施費用などにより、税引前四半期純利益は306億円、四半期純利益は374億円の赤字となった。

　代表取締役社長の佐野精一郎氏は「中国、アジア各国の経済環境の持ち直し、日本の個人消費も上向き傾向が見られるが、依然として不透明な状況にある」と市場を分析する。

　コンシューマ部門では、デジタルカメラやエアコンの売り上げが減少し、売上高は前年同期比18.4％減の3057億円となった。しかし北米における薄型テレビやETC特需によるカーナビなどの収益は改善しているとのことだ。

　一方、半導体や2次電池を持つコンポーネント部門は、ノートPC用などの2次電池が数量ベースで回復基調にあるものの価格が下落したことにより、同25.2％減の3619億円となった。しかし、HEV用のリチウムイオン電池は旺盛な需要を示していることや、半導体や電子部品は、第1四半期に比べ売上が大幅に改善していることから、底入れ感があるとした。

　太陽電池は、第2四半期単体では、売上高で前年同期比4.8％増の253億円を記録。「欧州が厳しかった」とされる海外市場は同36.8％減の122億円にとどまったが、収益は回復基調にあるという。同日には太陽電池を含む新事業エナジーソリューションへの参入も明らかにしており、エネジー事業に注力する姿勢がうかがえた。

　会見場で10月28日に発表された電池事業の一部売却に関して話が及ぶと「パナソニックとのTOB早期開始に向け、有効なのは何か、最善な選択は何か、という視点で決議した」と話した。