尖閣ビデオ流出事件やロマンシング詐欺など、2010年に起こった重大なネット犯罪をまとめました
G Data Software株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:Jag 山本)は、2010年におけるネット犯罪とマルウェアの動向について振り返り、来年ならびに将来へのパソコンやネットへの更なる安全対策を呼びかけます。
▼ネット犯罪・マルウェア事件 2010 ダイジェスト
1【情報流出】尖閣諸島中国漁船衝突ビデオの公開(9月)
デジタルな「ネット情報」の可能性と危険性の両面を広く認知させ、
マルウェアやネット犯罪への注意を高める契機にも。
2【社会的影響】ガンブラー攻撃(~2010年8月頃まで)
大手企業をはじめ200以上のサイトが被害、国内最大規模。
感染サイトへの訪問者のパソコンも感染し、個人情報が盗まれる。
3【社会的影響】GIGAZINEなど大手ニュースサイトの広告感染(9月)
広告配信会社のサーバーを攻撃し、ネット広告を通じ感染拡大を狙う。
偽ウイルス対策ソフトを購入させ、個人情報をも盗む手口。
4【犯罪】金銭獲得を目的としたロマンシング詐欺犯の逮捕(5月)
ファイル共有ネットワークにマルウェアを仕掛け、金銭をだまし取る。
ウイルスを利用した金銭横領詐欺での摘発として、国内初となる。
5【犯罪】イカタコウイルス作者の(再)逮捕(8月)
「著作権侵害」でかつて逮捕されたことのあるマルウェア作者が、
今度はオリジナルイラストと使うも「器物破損罪」で2度目の逮捕。
6【犯罪】オンラインゲームのパスワード窃盗ウイルス犯の逮捕(11月)
マルウェアを仕込んだサイトにゲーマーを呼び込み、ID/PWを窃取、
アイテムをRMT転売で利益も、不正アクセス禁止法違反で逮捕。
7【海外】巨大ボットネット犯ブレードラボの逮捕(オランダ、10月)
悪質なボットネットを構築していた主犯が産官協力により逮捕。
警察も同じ仕組みを使い感染ユーザーに警告も、手法に課題を残す。
8【海外】スタクスネットによるサイバーテロ(イラン、11月)
4つのMSの脆弱性を悪用した高度なマルウェアを使用した集中攻撃、
狙いはイラン核施設、しかも後日イランのセキュリティ専門家が暗殺。
9【海外】内部告発サイト「ウィキリークス」主宰者の逮捕(英、12月)
尖閣ビデオ流出事件と同様、世界的に機密情報のネット暴露が問われる。
ジャーナリストとの連携が鍵、手法として別件逮捕(暴行容疑)は課題。
10【世界】年間新種マルウェア発生数が200万を超える(1月~12月)
5年前=数万、2007年=10万、2008年=90万、昨年=150万。
2010年は200万超、15秒に1つの新種マルウェアが活動という現実。
世界的に景気が冷え込んでいるのとは裏腹に、ネット裏市場では、かつてないほど、好況を呈しています。私たちが思っている以上に、しっかりとしたインフラができあがっており、ネット犯罪者たちは、いともたやすく仲間をみつけ、ツールを買い求め、私たちを罠にはめようと狙っています。今や愉快犯などほとんど存在しません。みな、最終的には、金銭目的なのです。
ネット犯罪者は、まず、数千万台のパソコンをネットワークし、自在に操ることのできる「ボットネット」を構築します。これによって、大量にスパムメールを送ることも、特定の標的へのサイバーテロを仕掛けることも、もちろんそれぞれのボット化したパソコンの個人情報を奪うことも、さらには、奪った個人情報から金銭を盗み出すこともできるようになります。
その意味では、一番重要なのは、ボットネットに組み込まれないことです。知らない間に自分のパソコンが犯罪に加担し、さらに、知人にも迷惑をかけることにもなります。
ネット犯罪者は、ボット化させるために、マルウェアを仕込みます。主に、以下の方法を利用します。
・スパムメール(主に添付ファイルの開封から感染)
・ウェブサイト(閲覧だけで感染するものやフィッシング詐欺など)
・USBメモリ(オートラン機能でネット無接続でも感染)
・ファイル共有ネットワーク(ファイル名につられてダウンロード後に感染)
ファイル共有ネットワーク以外はいずれも、大部分の人びとが日常的に利用しているものです。つまり、日常のなかに悪質な罠が紛れ込んでいるのです。この事実に私たちはもっと気づくべきではないでしょうか。
しかも、このようなネット犯罪が、国境に縛られず世界中でまん延しており、日本のユーザーもすでに彼らのボットネットに組み込まれつつあるのが現状です。もちろんネット犯罪は、英語がもっとも使われているため、日本語環境にある私たちは、若干、危険な度合いが下がるともいえます。しかし、今年のネット犯罪状況をみてみると、そろそろ他人事では済まされない状態になっている、と言っても過言ではありません。
こういったネット犯罪から自分の身を守り、知人に迷惑をかけないようにするためには、まずは、ご自身のパソコンの安全性を高めることが、第一です。年間で200万もの新種ウイルスが発生するご時世、ネット犯罪の脅威が日常化しつつつある今、マルウェア対策、ネット犯罪対策は、これまで以上に、もっと真剣に、もっと慎重になる必要があるのではないでしょうか。
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25周年を迎えたジーデータソフトウェア
G Data Softwareは、1985年に創業し、1987年に世界最初の個人向けウイルス対策ソフトを発売した、ドイツのセキュリティソフトウェア会社です。EUを中心に、世界60カ国以上で個人向け・法人向け製品を展開しています。日本法人は2007年に設立しました。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイルス検出率であり、5年以上にわたって第三者機関やメディアにおけるテスト検証で最優秀の結果を出しています。また、新種や未知ウイルスへの防御、フィッシング対策、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インターネットやメール環境を安全・快適にする最新技術を豊富に搭載しています。
*本リリースに記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。
【本リリースに関する問合せ先】
G Data Software株式会社
101-0042 東京都千代田区神田東松下町48 ヤマダビル6F
窓口:瀧本 往人
メール:gdata_japan_info@gdatasoftware.com
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