PC国内出荷、ノート型比率が7割に

　社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）は12月24日、2009年11月のパーソナルコンピューター国内出荷実績を発表した。新OSの登場で市場は堅調に推移しており、ノート型比率がおよそ7割に達している。

　出荷台数は前年同月比4.8％増の67万3000台。このうちデスクトップ型は20万2000台（同9.1％増）、ノート型は47万台（同3.0％増）となり、ノート型比率は69.9％に達した。個人向けでは新OS「Windows 7」搭載機の販売が好調なほか、年末商戦に向けて出荷が増えているという。法人向けでも、ようやく前年並の水準に戻ってきたとのこと。

　なお、出荷金額は同9.0％減の657億円で、このうちデスクトップ型は同1.8％減の212億円、ノート型は12.0％減の446億円であった。

　地上デジタルチューナ内蔵PCの出荷台数は、同51.0％増の4万3000台と前月に続き大幅に伸びている。