PCメーカーのGatewayは米国時間21日、2002年後半に鳴り物入りで参入したテレビ事業から撤退することを認めた。競合他社の製品を大きく下回る3000ドルという価格設定でプラスマテレビの販売を開始した当時、Gatewayはメディアで大きく取り上げられ、ライバル各社からも注目を集めた。同社は後に液晶テレビも取り扱うようになった。
しかし、最近の同社は家電市場から撤退し、中核のPC事業に注力するようになっている。
IDCアナリストのRichard Shimによると、テレビ事業からの撤退というGatewayの決定には、同社がEmachinesと合併したことや、直営の小売店舗「Gateway Country」を閉鎖したことが影響しているという。
「Gatewayは、テレビ事業で成功した理由について、顧客が実際に店舗に足を運び、商品を自分の目で確かめることができたからだと述べていた」(Shim)。
Gateway関係者は、テレビや他の家電製品は同社の新しいビジネスにうまく合わなかったと説明してる。
「直営の小売店舗の場合、顧客がわれわれの話に耳を傾けてくれていたが、このことはわれわれの家電戦略の中心となっていた」(同社広報担当のLisa Emard)
また、Gatewayがテレビの販売を開始した約3年前に比べ、現在では利幅も大きく下がっている。
Gatewayはテレビ事業から撤退したが、同社に追従した他のPCメーカーはまだ市場にとどまっている。Dellでは相当額のテレビを販売しており、Hewlett-Packardも比較的新しいモデルをとり揃えている。
Shimによると、Dellはテレビ事業でかなり健闘しているという。同社が低コスト戦略をとっていることから、利幅が薄いことは障害になっていない。また、「DellはPC市場でもうまくいっているので、さらなる成長の機会を探している」とShimは述べている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向 けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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