ビデオ共有サイトの市場では、多くのユーザーが、自作のビデオをインターネットにアップロードすることに夢中になっている。ユーザーらはこうしたビデオを通して、生活の様子を公表したり、人気の曲に合わせて踊って見せたりしている。また、なかには人気テレビ番組の映像をアップロードするユーザーもおり、問題になっている。
たとえば、テレビ番組「Saturday Night Live」で放送された「Lazy Sunday」の映像が、YouTubeにアップロードされ、論争の的となったことがある。このときNBCはYouTubeに自社の番組を削除するようYouTubeに強く迫ったが、その後態度を軟化させ、ユーザーがNBCの番組をYouTubeのサイトで公開できるようにするための提携を結んだ。その後、YouTubeはWarner Musicなどと締結したほか、10月9日にはUniversal Music Group、Sony BMG Music Entertainment、CBSとの提携も発表している。
Forrester ResearchのJosh Benoffは、Googleに買収されたことにより、新興のオンラインビデオ市場におけるYouTubeの信頼性は向上すると述べる。「YouTubeは、Googleに買収されることで、他社と交渉しやすくなるし、著作権問題を解決するための技術も手に入れられる。単独で存在するより、はるかに良い立場に身を置くことが可能になる」(Benoff氏)
YouTubeのサイトによれば、同社では1日あたりの配信数が1億を超えており、毎日6万5000本の新しいビデオが登録されているという。また、YouTubeではNielsen//NetRatingsのデータを引用し、1カ月あたりのユニークビジター数は2000万人にものぼると述べている。
こうした膨大なコンテンツのなかから、ユーザーが欲しい情報を見つけ出せるようにするためには、検索技術が必要になる。Googleの技術を使ってYouTubeの検索機能を改善することは、新生YouTubeで最優先に取り組まれる仕事の1つとなる。また、Googleの共同創業者で技術担当プレジデントのSergey Brin氏によると、GoogleではYouTubeの膨大なコンテンツに広告をつけたいと考えているという。同氏は、「ビデオは素晴らしい広告媒体だ」と語っている。
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