検索結果のページに掲載する広告の適合度を向上させるため、米Yahooは広告主が掲載場所の入札に使用するプロセスを今週早々にも調整する予定である。

　最低入札価格は、本稿執筆時点である米国時間4月11日現在、キーワード当たり10セントだが、Yahooはこれを変動制にすると11日に発表した。新しい最低入札価格は、キーワードと入札する個々の広告主の質に応じて変動する可能性があるという。

　例えば、新システムでは、広告主は広告と検索対象との適合性が実証されているとき質が高いと評価され最低入札価格が低くなる一方、需要の大きいキーワードは高くなる。これにより、広告主が料金を負担する価値のあるキーワードを真剣に検討するよう必要がある。

　今回の改訂の目的は、一言でいえば、適合度の向上、つまり広告主がターゲットとする人がウェブで検索したときその広告主の広告に目を留める確率を上げることにある。

　Yahooの全面的に刷新された検索連動型広告システムであるPanamaの一環として、これらの変更が行われる。Panamaによって同社はこの1年半を通じて複数の変更を加えてきた。その変更の1つとして、Yahooは、広告がクリックされる頻度などに基づいて広告主を品質でランキング可能になった。もう1つは、広告の掲載にYahooを使っている非プレミアサイト上にホストされている広告がクリックされたとき広告主が支払う価格を割り引けるようにしたりした。

　Yahooが検索連動型広告を改良してきたのは、これによりビジネスを後押しして広告量を増やし、最大手のGoogleに対抗するためだ。しかし、そのGoogleも改良を怠ってはおらず、広告のクリックが少なくてもクリック単位の売り上げが多くなるようにした。こうした競争は何年も前から続いているが、MicrosoftがYahooの買収を試みているため衆目を集めている。

　Yahooの置かれた状況の厳しさは、Panamaに並ぶGoogleの検索連動型広告配信システムを限定的に試行しているとYahooが発表したことで大きな話題になった。Googleの検索連動型広告はクリック当たりの利益がYahooより多い。

　この変動価格制は世界同時で変更されるわけではない。この変更はまず米国で実施され、その後世界各国に適用される予定だと広報担当のKristen Wareham氏は述べた。また、開始当初は一部のキーワードに限定されているが、最終的にはキーワードすべてに拡大する計画だという。