テレビからメディア全般へ--変化に対応するニールセンの戦略

　Nielsenといえば、いわゆる「秋の新番組編成」のために、どのぐらいの数の人々がテレビにかじりついてニュースやコメディを見ているかを測定する企業だということは誰でも知っている。この数値によって新番組の制作が進められたり、切り捨てられたりすることになる。

　エンターテインメントやニュースを見るのに、PCやモバイル機器を利用する人が増える中、Nielsenはこうした分野での視聴率測定サービスを強化しつつある。

　テレビで見ようと、インターネット経由でPCで見ようと「テレビ番組であれば、どのような手段で視聴されていようと測定する。広い見方をすれば、メディアにかかわる消費者の活動はすべて測定する」と、Nielsen Media ResearchのチェアマンであるSusan Whiting氏は最近の取材で語った。

　Whiting氏は、インターネットの利用習慣とテレビの利用習慣は共存できるという興味深い見解を示した。同氏の話とともに、Nielsenがメディア利用調査という新しい分野における大手企業に変わりつつあることを示す情報を紹介しよう。

　地域や年齢層によって視聴者を分類し、対象別にメッセージを送ることができるようになったため、従来のテレビにおいてさえ番組測定の方法が変化してきていると、Whiting氏は言う。これまでにはなかったことだが、テレビコマーシャルの価格は、番組全体の評価ではなく、分単位でのコマーシャルの評価に基づいて決定されるようになっている。Nielsenは番組の視聴者数だけでなく、コマーシャルの視聴者数も測定している。

　また、一般的な見方とは裏腹に、「TiVo」がテレビコマーシャル業界に大きな打撃を与えているわけではないとWhiting氏は言う。今では、多くの人がTiVoなどのデジタルビデオレコーダーでテレビ番組を視聴している。そのため、Nielsenは、秋の新番組の視聴者に関する測定を、放送の夜だけでなく1週間にわたって行う予定だ。これにより、最初の放送のときに見た人だけでなく、番組を録画してその後1週間以内に視聴した人の情報も入手できる。

　多くの人がYouTubeに夢中になっているとはいえ、テレビは今なお見られているし、その視聴時間は増えてさえいる。Whiting氏によれば、米国の家庭は1日あたり平均で8時間14分もテレビを視聴しているという。これは、ほとんどの家庭が複数台のテレビを所有しているためだ。1世帯あたりの家族構成員数は平均でわずか2.5人だが、テレビの所有台数は平均2.8台となっている。