動画共有サイト「YouTube」、日本から212万人が訪問--利用率は米国内に匹敵

　ネットレイティングスは4月27日、2006年3月期のインターネット利用動向調査の結果をまとめた。それによると、米YouTubeの動画共有サイト「YouTube」に、これまで日本から200万人以上が訪問し、そのリーチ（利用率）は米国内と同水準まで高まっているという。

　「内容が英語で提供されているウェブサイトとしては、異例な利用率といえる」（ネットレイティングス）

　日本のユーザーのYouTubeへのアクセスは2005年12月から急増し、2006年3月には212万人に達した。日本国内での利用率は5.2％と、米国内での利用率5.4％に近づいている。また日本のユーザー1人あたりの平均訪問頻度は3.2回、利用時間は約33分と、いずれも米国ユーザーを上回り、「日本のユーザーの熱心な利用状況が浮かび上がった」（ネットレイティングス）という。

　ユーザーは若年層が多く、19歳以下が全体の37％を占める。また、どのようなウェブサイトから訪問したかをみると、ブログや、「mixi」などのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）、動画専門の情報サイトなどが多い。口コミで情報が広まることで、ユーザーはYouTubeが英語サイトであることをあまり意識せずに利用するようになっているという。

　実際に多数のブログが、YouTubeにアップロードされた動画を紹介する際、日本語の解題を付けて、ユーザーの興味を惹こうとしている。またYouTubeの動画はあまり音声や字幕に頼らず、映像そのものでメッセージを伝えようとする作品も多い。最近は、日本語の作品もアップロードされてきている。

　なお、アップロードされる動画は個人の投稿作品が中心だが、映画のワンシーンや、音楽のプロモーションビデオ（PV）など著作権法上、問題のあるのものもかなりある。ネットレイティングスでは今後、YouTubeの急速な普及が、国内のコンテンツ流通をめぐる議論に影響を与えるとみている。