「御禁制」のDVDコピーソフトを売り込むスパムが横行

　いまや違法となったDVDコピーソフトウェアを入手するチャンスを逃した？--メールの受信箱をちょっとチェックしてみよう。

　ミズーリ州セントルイスのベンチャー企業、321 Studiosが、「リッピング」機能を取り除くよう求めた裁判所の命令に、不本意ながらも従ってから、まだわずか数日しか経っていない。ユーザーは、この「リッピング」機能を利用して、大手映画会社の製作した作品を複製することができた。

　だが、このソフトを売り込むスパムメールが早くも登場し、すぐさま行動を起こせば、「禁止された」このソフトの最後のものを購入できると、消費者をそそのかしている。

　3月1日、CNET News.comに、ProDVDCopy.comと名乗るミネソタ州の企業から「この強力なソフトウェアを手に入れる最後のチャンス」という電子メール広告が届いた。「本数に限りあり。売り切れ次第、もう永久に手に入らない」（同広告）

　大きな注目を浴びることもなく、DVDコピーソフトウェアは、こうして法的な論争の領域を離れ、バイアグラやナイジェリアの投資詐欺などの仲間入りを果たした。

　だが、この電子メール広告キャンペーンは、送信者にとって法的なリスクとなる。連邦法の下では、DVDコピーソフトの使用は違法ではないが、映画業界はその同じ法律を用いて、321 Studioによるソフトウェアの流通を阻止しようとした。

　先月判決を言い渡したSusan Illston判事は、321のソフトウェアはこの法律に抵触すると述べた。321 Studiosは米国時間2月27日、この判決を受けて自社ソフトウェアを「数万本」破棄し、コピー防止技術で保護された映画作品はバックアップできない新しいバージョンをリリースしたと述べた。

　ProDVDCopyにコメントを求めたが、現時点で返事はない。同社の電子メール広告に掲載されているサポート専用電話番号に電話してみると「CrazyEight」という会社につながった。同社のドメインネームは2週間前に登録されたばかりで、登録した日はIllston判事が321 Studiosへ自社ソフトウェアの販売を停止するよう求めた判決を下した日と同じだ。

　米国映画協会（MPAA）の代理人は、321 Studiosと関連のない企業は、Illston判事の出した差止め命令を適用されることはないものの、同社のソフトウェアを配信するはそれでも違法だと述べ、これを配信したものは別個に訴えられる可能性があると付け加えた。