サン、Java Desktop Systemの販売戦略を転換：「Linux色は弱まるだろう」

　サンフランシスコ発--Sun Microsystems幹部は米国時間28日、デスクトップコンピュータ向けのLinuxオペレーティングシステム（OS）を販売する戦略を後退させる予定であることを明らかにした。

　Sunのソフトウェア担当エグゼクティブバイスプレジデントJohn Loiaconoは米国時間28日、当地で開催中のJavaOneカンファレンスで開かれた記者会見の席上で、「Java Desktop System（JDS）」は製品として今後も存続するが、主にSolarisオペレーティングシステム（OS）に基づいたプログラマ向けのソフトウェアになると発言した。

　「JDSにおけるLinux色は弱まるだろう」とLoiaconoは述べ、「戦略を若干変更した」と付け加えた。

　3年前にこのプロジェクトを立ち上げたときと比べると、同社は大きく方針を転換している。SunのCEO、Scott McNealyは当時、JDS（当時は開発コード名をつかって「Project Mad Hatter」と呼んでいた）について、サーバとLinux PCを組み合わせることで、Microsoft Windowsより高い費用効果が得られると主張していた。また、その際、サーバ1台とPC100台でJDSを導入した場合にかかる費用は5年間で約30万ドルだとSunは述べていた。同社はその後、JDSがNovellの所有するSuSEのデスクトップLinuxバージョンをベースにしたものであることを明らかにした。

　McNealyは2002年9月、Mad Hatterについて「多くの支持が業界から得られると思う。すべてを正しい方向に向かわせることができたと確信している」と述べていた。

　だが、Mad Hatterは普及せず、Sunには多くの課題が残されたとYankee GroupのアナリストDana Gardnerは述べる。「Sunには、多くのやるべきことがある。研究開発において、わずかな金額とも無駄にはできない。無駄にしようものなら、ウォール街から、厳しく追及されてしまうからだ」（Gardner）

　Sunの考えが再度変わる可能性は十分にあるとGardnerは付け加える。「Sunは、機会さえあれば、大手の（通信サービス）事業者に対して、デスクトップ環境をサービスとして提供することのメリットを喜んで提案するだろう。おそらく、通信事業者側の条件が整うまで、JDSを裏に控えさせるつもりなのだろう」（Gardner）