ソーシャルゲーム競争の過熱--大企業による買収の背景

　10年前なら、あるいは5年前でも、シリコンバレーやハリウッドの大企業数社が、ピンク色のバーチャルなトラクターを買うよう勧める企業を買収したいと考えて、向こう見ずなレースに近々参加しようとしていると聞いても、ほとんどの人は信じなかっただろう。

　しかし、それはソーシャルゲーミングの世界で実際に起こっていることだ。「Sorority Life」「FarmVille」「Pet Society」などのゲームを制作している企業は、デジタルメディア業界で最も人気の存在になっており、最近は大企業がその味方になってきている。ソーシャルゲーミングに多額の金が支払われていることは既にわかっているが、それよりもはるかに多くの金が絡んでいるのは明らかだ。数十億ドル規模の可能性もある。

　最近のニュースをまとめると次のようになる。The Walt Disney Companyは米国時間7月27日、ソーシャルゲーム最大手の1社であるPlaydomを買収することを発表した。買収額としては、5億6320万ドルに加えて、業績ベースで最大2億ドルを支払う。Playdomの買収は、Disneyが過去数年間に行った主なカジュアルゲーミング企業の買収では、Club Penguin（約3億ドル）、モバイルゲームメーカーのTapulousに続いて3社目になる。これに先だって、Electronic Arts（EA）が2009年冬にPlayfishを買収している。また、より小規模ながら市場シェアで重要な地位を占めるKongregateをGameStopが7月に買収している。バーチャル商品は、サブカルチャーの中では既に大きな存在になっており、仮想世界の「Second Life」や、ロールプレイングゲームの「World of Warcraft」はカルト的な現象としてずっと人気であることに留意してほしい。

　このような中で、7月28日付のThe Wall Street Journal（WSJ）の記事は、Googleが、Playfish、Playdom、Zyngaなど大手のソーシャルゲーミング企業のすべてと交渉中であり、Facebookと互角に渡り合うことができ、どちらかといえばゲームが中心になった、一種の「より幅広いソーシャルネットワーキングサービス」の開発を目指していると伝えた。WSJの記事は、これがソーシャルメディア分野におけるGoogleの一大攻勢になる可能性を示している。