リクルートが教育事業を強化--受験サプリに加え小中向け「勉強サプリ」

　リクルートマーケティングパートナーズは3月2日、教育事業の新たな取り組みとして、小中学生の継続学習を支援する「勉強サプリ」の提供を開始した。月額税抜980円の低価格と、キャラクター育成機能などのゲーミフィケーションの導入により、小中学生が自発的に勉強する習慣を身につけられるようサポートする。

　同社では、高校生向けの教育サービス「受験サプリ」を2011年10月から提供している。利用料は同様に月額税抜980円で、無料会員を含む累計会員数は138万人にのぼるという。

　勉強サプリはこのターゲット層を変え、小学4年生～6年生、中学1年生～3年生を対象に開発。生徒はPCやタブレットのウェブブラウザで、授業動画を視聴しながら、ドリル形式の問題を解いていく。

　小学生向けは国語／算数／理科／社会の4教科、中学生向けは国語／数学／理科／社会／英語の5教科を配信。また、プログラミングや情報の編集など「21世紀に必要とされうスキル」を学べるコンテンツも用意。授業動画では、リクルートが厳選した著名な講師らが、授業のカリキュラムに沿ってわかりやすく解説する。なお、生徒の保護者に対して進捗状況報告メールを配信したり、保護者向けの教育支援動画を配信したりもするという。

受験サプリと勉強サプリの違い

　学習時にはビッグデータを活用して、生徒のニーズや特徴、理解度に合わせてカスタマイズした問題を出題することも可能。テスト範囲の復習をする際に、過去の回答ログを分析して苦手な問題を出題したり、タグごとの回答傾向を蓄積して苦手な部分を分析したりできるという。

　リクルートマーケティングパートナーズの執行役員でネットビジネス本部本部長、サプリシリーズ総責任者である山口文洋氏によれば、ターゲット層を小学4年生以上にしたのは、ちょうどその時期に学習が高度化し、塾や予備校に通うことが多くなることから。また、動画教育を始めるのに適した年齢であるからと説明する。なお、現時点で小学3年生以下向けのサービスの提供は検討していないという。

　勉強サプリは小学生向けに英語の授業を用意していない。これについて山口氏は「未検討だが、必要性は認識している。近い将来にその方向性の話をしたい」と語った。

　具体的な売上目標は未定。「リクルートの長期的な事業として育てる。今期は1人でも多くの人に興味をもっていただくことと、毎日毎週、（生徒が）我々のサービスを通して楽しく、継続して勉強できることを目標とする」（山口氏）。

　リクルートの元フェローで、東京都杉並区立和田中学校の元校長であり、勉強サプリではディベート型授業「よのなか科」を担当する藤原和博氏は、「この事業は画期的な意味を持っている。新しいテクノロジによって高校の教育と義務教育を“開いて”いく、まったく新しい発想の事業。上場時（2014年10月16日に東証1部新規上場）ではなく、この事業のスタートが、新しいリクルートの本当のスタートになるのでは」と期待を寄せた。