電子マネー：買い物などに最もよく利用する“メイン”は「Edy」がトップ

　野村総合研究所（NRI）は7月19日、「電子マネーに関するアンケート調査」の結果を公表した。

　調査は、2007年5月18日〜21日の間、首都圏、東海、近畿、福岡在住の2500人を対象に実施。

　今回の調査では、Edy、Suica、PASMO、ICOCA、PiTaPa、nanaco、WAON、iD/DCMX、QUICPay、Smartplus/Visa Touch、PayPass、JAL ICクーポンの12種類が“電子マネー”として定義された。

　調査の結果、いずれかの電子マネーを保有している割合は全体の49.1％。このうち16.8％が「交通機関の切符や定期券としてのみ利用」、25.1％が「買い物に利用」と回答した。また、電子マネーを買い物に利用している人の主な利用場所は、「コンビニエンスストア」（55.7％）、「駅構内および駅ビル内の小売店」（40.5％）が多かった。

　普段の買い物などに最もよく利用する“メイン電子マネー”では、「Edy」が47.5％でトップ。次いで「Suica」（28.4％）が続いた。選定理由について、Edyをメインに使う人は「その電子マネーしか持っていないから」が32.2％で最多となっている。

　一方、鉄道系電子マネー（Suica、PASMO、ICOCA、PiTaPa）をメインに使う人は、「鉄道やバスなど交通機関の切符や定期券としても使えるから」が72.1％と圧倒的多数を占め、「その電子マネーしか持っていないから」と答えたのは34.6％で後に続いた。また、メイン電子マネーの形態は、「電子マネー単体」が35.9％と主流で、「おサイフケータイ」などの多機能型も一定のシェアを占めた。

　さらに、エリア別の鉄道系電子マネーの保有率について、首都圏1位は「Suica」（53.6％）、2位「PASMO」（21.3％）、近畿1位は「ICOCA」（18.2％）、2位「PiTaPa」（11.3％）と、それぞれのエリアに導入されている電子マネーがいずれも優勢。今後の保有意向についても、首都圏の27.4％が「PASMO」、近畿の17.6％が「ICOCA」、23.6％が「PiTaPa」と回答している。

　なお、導入から1カ月弱を経た「nanaco」は4エリア全体で10.2％の保有意向を獲得している。