ネットレイティングスは1月29日、アイブリッジと共同で「商品・サービスのネット利用に関する調査〜企業メーカーサイトの利用者評価」の調査結果を公表。ネット利用者の購買行動プロセスが明らかになった。
同調査では、「パソコン、オーディオ、家電メーカー」、「クレジット会社」、「証券会社」、「就職・転職会社」の4業種を対象に、商品・サービスの購入検討段階で、ネットメディアが消費行動に与える影響を抽出。調査の結果、ウェブ利用者の間で影響を与えているのは、ネットだけでなく、他の媒体も関係していることが明らかになった。
具体的には、例えばクレジットカード会社の利用を検討する際、サービスの認知段階では、ネット(企業サイト、一般サイト、バナー・メール、メルマガ)が41%でトップ。以下、テレビ(20%)、店頭(13%)の順。さらに、ネットメディアの中では「企業サイト」がもっとも影響を与えていることが判明した。
一方、サービスの比較段階では、ネット(69%)が2位店頭(6%)と、大幅に躍進。利用検討段階では、ネット(59%)、店頭(14%)、家族・知人(7%)となり、商品購入のプロセスでメディア依存の傾向が変化する結果となった。
また、クレジットカード会社サービスの利用者が企業サイトの訪問時に、資料請求や申し込み、キャンペーン応募、メルマガ登録などを行う割合は82%。さらに、これらのアクティブユーザーのサービスの理解度や好意度、企業の好感度やサービスの利用意向指標は、非アクティブ層に比べて約2倍であることが明らかになり、こうした傾向は他の業種でも同様の結果が得られた。
調査は、2006年12月、指定4業種の企業サイトを最近3カ月間に訪問した、首都圏の20〜59歳の男女1404人を対象に行われた。有効回答数は、スクリーニング調査34万673人、スクリーニング回収数3万1755人。
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