Googleの「Android」モバイルOSの利用を促進する「Open Handset Alliance」は、世界最大の携帯電話会社であるVodafoneなど、新たに14の企業が今週、参加を表明したことを明らかにした。
Open Handset Allianceへと参加した新企業は、Vodafoneに加え、AKM Semiconductor、ARM、ASUSTek Computer、Atheros Communications、Borqs、Ericsson、Garmin International、Huawei Technologies、オムロンソフトウェア、ソフトバンクモバイル、Sony Ericsson、Teleca、東芝となっている。
Open Handset Allianceへの参加企業は、「Android対応デバイスの展開、Android Open Source Projectへの重要なコードの提供、Androidベースのデバイスの製品サービスを通じたエコシステムのサポート」などでの貢献が期待されている。
Googleは約1年前、同社が開発したオープンソースOSのAndroidの発表に合わせて、Open Handset Allianceを立ち上げた。Androidソフトウェアは、携帯電話メーカーや無線通信事業者に対して、新たに革新的なアプリケーションの開発を可能にするオープンなプラットフォームを提供するものとなる。
Open Handset Allianceは、こうしたアプリケーション開発をサポートすることで、開発および展開に多額の費用がかからない、高機能なアプリケーションの誕生を支えるべく、設立された。設立当初は、Open Handset Allianceには34社が参加しており、現在では、47社の参加企業を抱えるまでに発展を遂げている。
HTC、LG、Motorola、サムスン電子など、ほぼすべての主要な携帯電話メーカーが参加するに至っている。米国内の無線通信事業者であるT-MobileおよびSprint Nextelも、参加している。一方、AT&TとVerizon Wirelessは、Open Handset Allianceには参加していない。しかしながら、Verizonは、Androidを搭載する携帯電話が、よりシンプルな審査プロセスを採用する、同社の新しいオープンな無線ネットワーク上で利用可能になることを示唆している。
T-MobileおよびHTCは、AndroidをOSに採用した初の携帯電話「G1」を、10月に発表した。2009年には、さらに多くの携帯電話が、さまざまな携帯電話メーカーを通じて、市場へと投入されることになっている。
新たな参加企業をOpen Handset Allianceに加えることで、携帯電話市場におけるAndroidの存在感が高まってくると考えられる。とはいえ、Androidが大きな市場シェアを獲得するまでには、まだ長い道のりがありそうだ。Nokiaの「Symbian」OSは、依然として、世界市場を支配する存在である。また、Appleの「iPhone」や、RIMの「BlackBerry」といったOSも、スマートフォン分野での強力なライバルとなっている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。 海外CNET Networksの記事へ
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