映画「007」シリーズの主人公ジェームズ・ボンドは、すでに殺しのライセンスを持っているが、近いうちに「Apple TV+」と契約するライセンスを得るかもしれない。
The Wall Street Journal(WSJ)が米国時間12月19日に報じたところによると、Appleは2019年に、「007」シリーズの制作会社であるMGMや、大学スポーツの大手リーグPacific-12 Conference(Pac-12)と予備交渉を行ったという。交渉は、「Apple TV」アプリと月額4.99ドル(日本では600円)のサブスクリプションサービス「Apple TV+」の魅力を高める取り組みの一環だとされる。
AppleとMGMにコメントを求めたが、今のところ回答はない。Pac-12の広報担当者はコメントの求めに応じなかった。
この交渉は、ストリーミングサービスのApple TV+でオリジナル番組を提供する戦略からの拡大にAppleが関心を持っていることを示唆しているとも考えられる。Apple TV+は、2019年に10本に満たない番組からスタートし、ドキュメンタリーやOprah Winfrey氏の番組などのコンテンツを制作すると約束している。スポーツの生中継への進出も検討している可能性がある。両者との話し合いのいずれかがApple TVアプリとの関係拡大や、Apple TV+での配信に関わっているのかは不明だ。
Appleは2019年にサブスクリプションサービスを拡大し、月額9.99ドル(日本では980円)の「Apple Music」サービスや写真およびデータのストレージサービス「iCloud」から、エンターテインメント関連のサービスへと手を広げてきた。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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