スマホアプリはいかに視覚障害者の生活を「一変」させたか

　誰でもいいので、スマートフォンが登場する前の暮らしを知る人に尋ねてほしい。当時の生活は今とは違っていた、という答えが返ってくるはずだ。だが、8年前に失明したNutsiri "Earth" Kidkulさんにとっては、生活が変わったという表現だけでは言い表せないほどモバイルアプリの影響は大きかった。

　専門的なアプリが登場する前、Kidkulさんは、食料品の買い物や移動、文書の閲覧といった、健常者にとっては基本的な雑事をこなすために、今よりもはるかに入念な計画を立てて、準備をする必要があった。さらに、普段どおりの1日を過ごすために、ほかの人の助けを借りなければならないことも多かった。

　「いつも彼らの時間やスケジュールに合わせる必要があった」（Kidkulさん）

Braille InstituteでのKidkulさん（写真右）
提供：The Braille Institute

　Kidkulさんは、例えば、Microsoftの喋るカメラアプリ「Seeing AI」の力を借りて、自分のメールや文書を読むことができる。このアプリは十分な利便性と精度を備えているので、他者に頼る必要がなくなったと感じている。

　「友人や家族の助けを借りずに自分のメールを分類したり、読んだりできるので、プライバシーが守られているという感じがする」（Kidkulさん）

　過去10年間で、モバイルアプリは、おならの音を出すばかげたプログラムや頭を使う必要のないゲームから、人々の生活に大きな変化をもたらすサービスへと進化した。アクセシビリティーが急速に前面に押し出されるようになったのは、約2年半前のことだ。MicrosoftやAppleなどの大手企業がアクセシビリティーを優先事項にしたことがきっかけだった。これらのアプリは、表面的なユーザーインターフェースの改善だけでなく、人工知能（AI）や音声認識などの高度な技術を組み込むことで、メールの読み上げ機能のような実質的な有益性も提供する。

　こうしたアプリは、より広範で多様なユーザーを考慮に入れることに献身的に取り組んでいる姿勢を示すものだ。とはいえ、ビジネス上の理由もある。技術のアクセシビリティーを高めることで、新しいユーザーを獲得したり、サービスの行き届いていないコミュニティーを無視することによる反発を避けたりすることができる。世界保健機関（WHO）の推計によると、2018年の時点で何らかの視力障害を抱える人は全世界で約13億人だったという。Kidkulさんは、3600万人いる全盲者の1人だ。

　5月上旬に開催されたGoogleの開発者カンファレンス「Google I/O」で、同社は基調講演で少し時間を割いて、さまざまな新しい方法でアクセシビリティーに取り組んでいることを紹介した。Googleの最高経営責任者（CEO）のSundar Pichai氏は、動画や音声を文字に起こす「Live Caption」という機能や、AIを利用して発話障害のある人々を支援する「Project Euphonia」といったプロジェクトを発表した。

広がる新たな可能性

　Kidkulさんは失明した後、視覚障害者向けにプログラムやセミナーを開催しているロサンゼルスの非営利団体Braille Instituteに学生として通い始めた。ボランティア活動に一層励むようになった後、同団体のテクノロジーインターンシッププログラムに参加した。そして、4年前から主任技術指導者を務めている。

Braille Instituteで教えるKidkulさん
提供：The Braille Institute

　Kidkulさんは、生活をより便利にしてくれるという、多くのアプリに頼っている。

　「Instacart」は食料品の買い物を容易にし、「Money Reader」はKidkulさんが助けを借りずにさまざまな通貨を識別できるように支援する。買う必要のあるほとんどの商品は、Amazonを通して自宅に届けてもらえる。