ドコモが見据える「コネクティッド・カー」時代--テスラや日産とも連携 - (page 2)

ドコモと連携するテスラや日産

　テスラモータージャパンの樺山資正氏は、2014年8月の着任、同9月にプレミアムセダン「MODEL S」の納車が開始、横浜に国内最大規模の電気自動車のサービスセンターの構築と、日本での事業拡大を含め電気自動車の“波が来た”と実感していると語る。ドコモとのつながりについては、自動車の不具合を感じた際、コールセンターに連絡することでリモートで自動車の診断ができる。このリモート診断にドコモの安定し、広範囲を網羅するネットワークを利用しているという。

　テレマティクスという切り口では、車載された17インチのタッチスクリーンを利用して自動車のほとんどの機能をコントロールできることが革新的とした。さらにコネクティッド・カーであることから、リアルタイムで交通状況を確認できる「Google マップ」や「インターネットラジオ」などがタッチスクリーンを介して楽しめることもポイントだという。

プレミアムセダン「MODEL S」を紹介するテスラモータージャパン代表執行役員社長の樺山資正氏。17インチのタッチスクリーンを使って車両のコントロールができるほか、通信によるソフトウェアアップデートが可能

　さらに踏み込んだ発言として、スマートフォンのアップデートのようにシステムのアップデートを可能にしたことを挙げた。直近のアップデート（6.1）により発売当初実装されていなかった「自動運転」が行えるようになったという。これはすでにフォワードビューカメラ、レーダー、超音波センサといったハードウェアを搭載していたことが大きく、ソフトウェアのアップデートによってさらに活用できるようになった形だ。

　日産自動車の山本浩二氏は、日産自動車が描く未来のクルマについて、「メガシティ」、「高齢化社会」、今まで男性が選んできたが「女性がクルマを選ぶ時代」、インターネットを当たり前に使う世代「デジタルジェネレーション」というメジャートレンドを想定したうえで、クルマを取り巻く環境の厳しさについても言及した。

　「交通渋滞」「交通事故」「大気汚染」への対応。そして何より、多様化したニーズに対するクルマ作りを目指していかなければならない。そこで大きな3つの方向性をもって取り組んでいるという。具体的には、交通渋滞や交通事故の「自動運転」によるブレイクスルー。大気汚染については「電気自動車」による地球環境への貢献。ニーズの多様化に応えるための「コネクティッド・カー」の拡大。この大きな3つの柱で現在日産自動車は取り組みを行っているという。

　実際に「リーフ」はコネクティッド・カーとして販売しており、ドコモの回線を利用して車両のデータを日産のデータセンターへと送る仕組みになっている。取得したデータはモビリティサービス、エネルギーマネージメント、保険などを含めたサービスなど、付加価値を高めるものに利用されているといい、同社としても、品質管理や開発へのフィードバックとして活用しているという。

　また同氏は、「電気自動車」を「コネクティッド・カー」とすることで、新しい価値が生まれていると話す。リーフはすでに10万台以上が世界中を走っており、走行軌跡といったデータも蓄積されている。リーフは電気自動車ということで、充電スポットの存在がとても重要。駐車場所や時間といったデータを分析することで、どこに充電スポットを設置すれば良いかがわかるというわけだ。

取得した各種データはNTTドコモの回線を利用して日産のデータセンターへと集約。解析し新たな価値としてユーザーに提供するという

　同社はコネクティッド・カー、それを支える「自動運転」「電気自動車」の開発を継続して行っているという。「ユーザーにとってはスマートフォンが当たり前であるようにコネクトしている車であっても普通のクルマである。そのため、いかに価値を見出してもらえるか、体験してもらえるかが我々の挑戦になる。しかし、オペレーションコストやユーザーコストによっては価値が半減してしまう。その部分についてもしっかり挑戦していきたい」（山本氏）。