大規模企業のものでも、1000票に満たない得票しか得られなかったものもある。上位を目指すなら、来年はもっと向上を図らなければならないだろう。しかし、われわれも投票手順を修正すべき面があるかもしれない。多くの部門で、きわめて人気の高いはずのものが、当然と目された部門入賞を勝ちとるのにたるだけの人気を集められなかったという事実にも、納得がいくプロセスでなければならないからだ。例えば、StumbleUponは784票しか獲得していない。この得票数の低さは驚きだが、おそらく、潜在票の多くが同部門のFirefoxに流れたと思われる。
得票数が1000に満たなかったものを以下に列記しておく。
7歳から19歳までの、トゥイーンおよびティーンと呼ばれる年齢層が、どの程度大きなトラフィックの原動力になるのかは私にはわからない。流行に敏感なこの年齢層に訴える何かが現れたとき、そしてそれが全員に受け入れられ、全員が同じことをするようになったとき、このユーザー層は1つのまとまりとして行動する傾向を持っている。投票という行為に集中した今回のように。
企業はWebware 100を、恩恵を享受しているユーザーからお返しをもらうチャンスとしてとらえた。企業が投票を呼びかけてランキングに大きな影響をもたらしたものもいくつかある。同様に、ファンが構成するコミュニティーが投票をうながしたケースもあった。しかし、ユーザーによるキャンペーンの多くはあまり長続きせず、投票数を一時的に急上昇はさせたが、狙いどおりの結果を導くほどの得票の伸びは生みだせなかった。たとえば「Fark」は、コミュニティー部門で、初期のころはトップの投票を得ていたが、トップ10に残るまで持続させることができなかった。また「Digg」の場合、コミュニティーでこの賞に注意を喚起したときには、得票数が急上昇したけれど、たった1日でページから落ちてしまったため、思ったほど多くの票を集めることができなかった。
私が入賞すると見ていたのに、果たせなかった企業もある。たとえば、「Yelp」は最終候補にまでは残ったがトップ100には入れなかった。Yelpについて、われわれは最近、批判的な意見を述べはしたが、WebwareではみんなYelpが大好きなのだ。この批判のせいでYelpの設立者とそのコミュニティーがわれわれに反感を抱き、投票をボイコットしたのではないかと心配している。だとしたら、非常に残念だ。
投票を促進するキャンペーンのすべてが、期待する効果をもたらしたわけではない。お気に入りの企業からWebware 100への投票をうながされたものの、投票対象の全体を見て、ほかに投じたと述べているユーザーもいる。ユーザーの個々の意志、それこそがわれわれが求めるものだ。
このコンテストは2008年にもまた開催するつもりだ。計画の修正点もすでにリストアップしている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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