サイボウズ、「DX人材育成ガイドライン」を無料公開

ノーコードツールを活用したDX人材育成方法を、大企業の実例とともに紹介

サイボウズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：青野慶久、以下サイボウズ）は、企業のDX責任者・推進者を対象に、企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）人材の育成のためのガイドライン「DX人材育成ガイドライン―ノーコード活用の先進事例―」をエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二、以下エン・ジャパン）と共同で執筆し、無料で公開しました。本ガイドラインは、ITの専門知識がなくてもDX推進の実現を可能にする、ノーコードツールを活用したDX人材育成手法、DX推進事例などを、
京セラ株式会社、日清食品ホールディングス株式会社、日本航空株式会社、星野リゾートなどの企業事例とともに紹介しています。



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「DX人材育成ガイドライン―ノーコード活用の先進事例―」は、以下のURLより、無料でダウンロードできます。
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■「DX人材育成ガイドライン―ノーコード活用の先進事例―」作成の背景と目的
「DX人材育成ガイドライン―ノーコード活用の先進事例―」は、そもそもDX人材とは何かという定義に始まり、DX人材に必要なスキルやノーコードツールとの関係性、人材育成ルートなどを具体的に解説しています。また、実際にDX人材育成に取り組む企業の人材育成プランや、ノーコードツールを通して非IT部門や非IT専門従事者がDX推進を実現した事例などを紹介し、読者がDX人材育成に向けて、具体的なゴール設定やそのためのステップを考え、またノーコードを活用してDXを推進するヒントとなる情報を掲載しています。
本ガイドラインは、サイボウズの「kintone（キントーン）」を利用する大企業ユーザー会「kintone Enterprise Circle（kintone EPC）」の「DX人材育成分科会」での活動のアウトプットとして作成されました。「kintone EPC」は、kintoneの大企業ユーザーがkintoneの活用方法や各社の課題や取り組みについて、ナレッジやノウハウを共有する目的で立ち上げられており、「DX人材育成分科会」は、DX人材育成にテーマを絞った意見交換などの活動をしています。このたび、本分科会で得られたノウハウを取りまとめ、DX人材育成に悩む各企業に参考にしていただきたいという思いから、本ガイドラインの発行・公開が決定しました。 本分科会の参加企業であり、実際にkintoneを活用して社内DXを実現したエン・ジャパンと、サイボウズによる共著になります。第4章の事例パートでは、「kintone EPC」会員企業を中心に、社内の具体的な取り組み状況を各社の担当者にインタビューし、事例としてまとめています。
サイボウズは、本ガイドラインを活用したセミナー開催などを通して、DX人材育成を目指す企業に貢献してまいります。

■「DX人材育成ガイドライン―ノーコード活用の先進事例―」概要
目次
第1章：はじめに
第2章：いま直面している課題
　2.1. DX人材の「定義」
　2.2. DX人材の「獲得・確保」
　2.3. DX人材の育成が「上手くいかない理由」
第3章：DX人材の育成手法
　3.1. DXとは
　3.2. DX人材の育成とは
　3.3. DX人材の育成における考慮点
　　3.3.1. 人材が育つ環境（土壌）
　　3.3.2. DXの発展段階と求められる人材像
　　3.3.3. 候補者のアサイン
　3.4. DX人材とは
　3.5. DX人材に必要なスキル
　3.6. DX人材の育成ルート
　3.7. 人材育成のゴールとステップ
　3.8. デジタルスキル習得とノーコードの関係性
　3.9. 組織変革スキル習得のための育成パターン
第4章：事例
　事例01：京セラ株式会社
　事例02：日清食品グループ
　事例03：日本航空株式会社
　事例04：星野リゾート
Appendix
　「DX推進スキル標準」の人材類型
　性格特性による人材発掘
　性格特性を踏まえた育成・マネジメント
　キャリア志向による人材発掘
　経験学習とは
　タフアサインメントの効果
　2つのマインドセット
　アンラーニングの重要性


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「DX人材育成ガイドラインーノーコード活用の先進事例―」は、以下のURLより、無料でダウンロードできます。
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■kintoneとは
東証プライム上場企業の3社に1社を含む、30,500社以上が利用しているサイボウズのノーコード・ローコードツール。ITの知識がなくても自社の業務に合わせたアプリを作成でき、日々変化する業務にあわせた改良も簡単に素早くできます。主な機能として「データベース＋ワークフロー＋コミュニケーション」の特性があり、顧客管理、出張申請、業務日報など幅広い用途で活用できるため、現場主導の継続的な業務改善を実現します。
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク