【調査結果】DXソリューションのモバイル機器での利用率は7割超、上位は「WEB会議」「グループウエア」

MCA、モバイル機器を活用したDXソリューションの利用実態に関する調査結果を発表

移動体通信・IT分野専門の調査会社である株式会社 MCA（リンク）は、モバイル機器を活用したDXソリューションの利用実態に関する調査を実施し、その結果を8月4日に発表しました。調査結果の要旨は以下の通りです。



調査結果要旨


・DXソリューションのモバイル機器での利用率は全体で73.9%と高水準
・モバイル機器でのDXソリューション利用のきっかけは「利用範囲が拡大」「どんな場所でも利用できる」「リアルタイムでの利用が可能」
・モバイルDXソリューションの利用レンジは全体で最低利用率56.3%から最高利用率86.8%
・カテゴリー別DXソリューションで利用率が高いのは全体では「WEB会議関連」がトップで86.8%
・モバイルDXソリューションベンダーの購入企業数は全体で「1～3社」が86.4%占める

本調査結果については、調査レポート「モバイルDXソリューションの市場実態レポート～モバイルDXの利用実態と今後の方向性～」として、発刊しています。
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調査結果抄録


□DXソリューションのモバイル機器での利用率は全体で73.9%と高水準
[画像1: リンク ]

本調査を実施するためのスクリーニング調査で全体2414サンプルを回収し、その中で73.9%がモバイル機器でDXソリューションを利用している結果となった。

これを企業規模別に見ると顕著に傾向が表れており、超大手企業が85.2%、大企業が84.1%、中堅企業が73.8%、中小企業が59.2%と企業規模が大きくなればなるほどモバイル機器でのDXソリューションの利用率が高くなっている。


□モバイル機器でのDXソリューション利用のきっかけは「利用範囲が拡大」「どんな場所でも利用できる」「リアルタイムでの利用が可能」
[画像2: リンク ]

DXソリューション利用のきっかけで全体では「リアルタイムでの利用が可能」がトップで34.5%となっているが企業規模別に見るときっかけの要因に差が出ている。

超大手企業では「利用範囲が拡大」がトップで39.0%、大企業では「どんな場所でも利用でき業務プロセスの効率化」が36.6%、中堅企業と中小企業は同じ傾向を示し「リアルタイムでの利用が可能」がトップとなっている。

モバイルDXは従来の様に固定された場所だけではなく、どこにいても今までと同じような利用範囲やスピードで業務を実践できる事、つまりどんな場所でもオフィス環境を展開できる再現性が受け入れられ利用に繋がった。


□モバイルDXソリューションの利用レンジは全体で最低利用率56.3%から最高利用率86.8%
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モバイルDXソリューションの利用レンジを企業規模別に見ると超大手企業は64.9%から93.2%、大企業で59.5%から88.2%、中堅企業で55.7%から86.7%、中小企業が44.9%から79.8%と企業規模が大きくなればなるほどモバイルDXソリューションの利用率が高くなっている。


□カテゴリー別DXソリューションで利用率が高いのは全体では「WEB会議関連」がトップで86.8%
[画像4: リンク ]

カテゴリー別DXソリューション利用率を企業規模別に見ると超大手企業（93.2%）、大企業（88.2%）、中堅企業（86.7%）とも「WEB会議関連」がトップであり、中小企業だけが「スケジュール管理関連」がトップで79.8%となっている。次いで利用率が高いのが「グループウエア関連」で中小企業以外が2位となっている。


□モバイルDXソリューションベンダーの購入企業数は全体で「1～3社」が86.4%占める
[画像5: リンク ]

モバイルDXソリューションベンダーの購入企業数を企業規模別に見ると超大手企業の場合「1～3社」で79.7%、大企業で85.5%、中堅企業で87.1%、中小企業で92.9%であり、企業規模が小さくなればなるほど取引企業数が少なる傾向が高い結果となった。

DXソリューションのカテゴリー及び参入ベンダー数が多い中、超大手企業でも取引企業数が「１～３社」79.7%と高く、中小企業は「1社」で55.8%と半数を超えているため、法人ユーザーは取引企業数を絞り込み新規開拓をするのは難しい状況となっている。


調査レポート「モバイルDXソリューションの市場実態レポート～モバイルDXの利用実態と今後の方向性～」


発行日：2023年7月
判型：PDFファイル（117頁）
発行・販売：株式会社 MCA
頒価：120,000円（税抜）
調査期間：2023年6月～2023年7月
販売方法：pdf/xlsファイル（調査票・クロス集計表・ローデータ）のダウンロード
申込方法：オンライン注文
※調査レポートの目次など詳細は「レポート目次」をご参照ください。
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク