【LetroStudio無料WEBセミナー】TikTok for Business登壇！「縦型動画広告で圧倒的成長を遂げる制作・運用手法とは」を4月11日に開催

　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）でSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー（プレジデント：村岡弥真人）が提供する「運用型制作（※1）」特化型動画制作支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」は、TikTok for BusinessとEC事業主に対する売上拡大支援を行う株式会社これからをゲストに迎え「制作・運用に縦型動画広告で圧倒的成長を遂げる制作・運用手法とは」をテーマに、TikTok広告・Pangle広告の制作・運用手法について解説するWEBセミナーを4月11日（火）に開催します。

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※1 「運用型制作」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のクリエイティブ制作から、結果に基づいて即座にクリエイティブ改善のサイクルを回しつづけることで、マーケティング成果の向上を実現するクリエイティブの運用モデル
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開催背景

　昨今、スマートフォンの向きを変えずに視聴できる「縦型動画」の需要が伸びていることから、TikTok広告の配信やPangle（※2）の活用を強化する企業が増加しています。 一方でTikTokやPangleでの広告配信を検討する企業からは「どのような年齢層や商材で有効なのか、広告媒体特性がいまいちわからない」 「縦長動画クリエイティブが前提になるので、どのような構成で制作をすればいいのかがわからない」 「興味はあるけど運用機会が少ない・ノウハウ不足で挑戦がしにくい」といった制作・運用に関する課題が散見されます。

　そこで今回は、TikTok for Businessの小林様とTikTok・Pangle等トレンド広告媒体にて月数億円規模での広告運用を行う株式会社これからの柏葉様をお迎えし、最新の広告媒体傾向から立ち上げ～継続的に成果を出すことに成功した制作・運用手法についてご紹介いたします。 今後の広告運用業務・事業運営でご参考いただける内容となっておりますので、ぜひご参加ください。

※2 TikTok For Businessが運営するムービー広告プラットフォーム


実施概要


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アジェンダ

・TikTok for Businessが語る！2023年最新の広告媒体傾向とは
・TikTok・Pangle広告で成果の出た事例紹介
・縦型動画広告で圧倒的成長を遂げる代理店が語る！クリエイティブ制作とPDCAのコツとは
・PDCAをまわす際に重要なこととは？クリエイティブの企画構成例やパターン展開などを紹介
・質疑応答

＜スピーカー＞
TikTok for Business Strategic Partnerships Manager　小林 誉 氏
株式会社これから コンサルタント　柏葉 貴裕 氏

＜モデレーター＞
アライドアーキテクツ株式会社　プロダクトカンパニー LetroStudio事業部　亀田 明日花

＜株式会社これからについて＞

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＜動画作成支援サービス「LetroStudio」とは＞
LetroStudioは、マーケティング施策のPDCAサイクルを高速化して施策成果向上につなげる「運用型制作」の実現を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる1,100を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※2）に選ばれました。
※2 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

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＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※3）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※4）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク