各位
ビジネスコーチ株式会社
2023年1月24日
ビジネスコーチ株式会社(以下、ビジネスコーチ / 本社:東京都千代田区 / 代表取締役社長:細川 馨 / URL:リンク )は、帝人株式会社 日本地域人事・総務統括人材開発部長 原 美奈子氏をゲストにお迎えし、2月21日(火)にD&I(ダイバーシティ&インクルージョン)・人的資本経営をテーマとした大規模セミナー(無料)を開催いたします。
ご関心のある方はぜひ以下のURLよりお申込みください。
■該当ページ(申込みページ)
第16回HRエグゼクティブサロン
「帝人における、イノベーション創出のための人事戦略
~ダイバーシティ&インクルージョン推進と企業風土変革~」
日時:2月21日(火)14:00~16:00
実施形式:オンライン
申込:下記ページの最後にある「セミナーお申込み」より必要事項を記入の上お申し込みください
リンク
■「HRエグゼクティブサロン」の目的・背景
組織のトランスフォーメーション(変革)が求められている今の時代、何が正解か分からない中で、日々軌道修正をしながら組織としての成長・長期的な繁栄が必須となっています。
今回で16回目を迎えるHRエグゼクティブサロンでは、そんな企業の皆様が成長し続け、長期的に繫栄できるよう、定期開催している大型オンラインセミナーです。
「企業の人事戦略・変革」を大テーマとし、ご受講対象者は、企業の経営者、管理職、経営企画、人事・教育など組織・経営の業務に従事している方です。毎回様々なゲストをお迎えし、リアルな取り組みの実態とともに新たな切り口や視点の引き出しを増やしていただく場として、皆様にご提供しております。
■今回のサロンで得られる情報
・大企業における具体的な人事戦略事例で詳細にお届けします
・トップダウン型での業務推進に対して感じている違和感を払拭するためのヒントが得られます
・昭和的軍隊組織からボトムアップ型の推進に変えていくための解決策の糸口が見つかります
■今回のサロン概要
『帝人におけるダイバーシティ&インクルージョンの取組み』
長期ビジョンとして「未来の社会を支える会社」を掲げ、マテリアル、ヘルスケアなどの事業をグローバルに展開しながら社員の多様性を活かし、社会が必要とする新たな価値を創造し続ける事をコミットしている帝人株式会社。この長期ビジョンを実現するには、イノベーション創出が必要不可欠です。
そしてこの帝人株式会社では、イノベーション創出のための人事戦略として、ダイバーシティ&インクルージョンを推進し、またトップダウンとボトムアップの双方向で企業風土変革を実行されています。
今回のサロンでは、「帝人における、イノベーション創出のための人事戦略」と題して、同社で人事開発部長を務める原氏をゲストにお迎えし、持続的成長を実現する人事変革についてお話しいただきます。
■登壇者の紹介
モデレーター:
[画像1: リンク ]
HRエグゼクティブコンソーシアム 代表 楠田 祐 氏
NECなどエレクトロニクス関連企業3社を経験した後、ベンチャー企業を10年間社長として経営。中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)客員教授を7年経験した後、2017年4月より現職。
2009年より年間数百社の人事部門を毎年訪問。人事部門の役割と人事のキャリアについて研究している。2016年より、毎週、Podcast 楠田祐の人事放送局~有名企業の人事部長にズバリ聞く!』(ProFuture)のパーソナリティを務める。主な著書:『破壊と創造の人事』(Discover 21)、『内定力 2017~就活生が知っておきたい企業の「採用基準」』(マイナビ)。
ゲスト:
[画像2: リンク ]
帝人株式会社 日本地域人事・総務統括 人事開発部長 原 美奈子 氏
2006年 帝人株式会社にキャリア入社。グローバル人事、人事制度企画運用、HRBP、大阪本社総務課長など、人事総務の領域に幅広く携わる。2019年、グローバルダイバーシティ&インクルージョン推進室長に就任し、グローバルでのダイバーシティ&インクルージョン推進、企業風土改革、社員エンゲージメントプロジェクトなどをリード。2022年4月より現職。
ビジネスコーチ株式会社は、本講座を通じて志ある一業を担う経営者や起業家の方々に人材開発・組織開発の手段をご提供することで、日本経済のさらなる発展に貢献してまいります。
【ビジネスコーチ株式会社(東証グロース上場:9562)】
会社名:ビジネスコーチ株式会社
本社所在地:東京都千代田区麹町2-2 VORT半蔵門II
事業内容:コーチングを活用した1対N、1対1のトレーニングの提供など
設立:2005年4月
【本件に関するお問い合わせ先】
ビジネスコーチ株式会社 広報 担当者までご連絡ください。
TEL:03-3556-5271
HP :リンク
プレスリリース提供:PR TIMES リンク
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