若手従業員の評価制度に対する意識調査

～定量評価を求める傾向が高いのは出社頻度の多い社員～

マンガを起点に人事領域の課題解決を数多く手掛ける株式会社トレンド・プロ（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡崎寛之、以下トレンド・プロ）は従業員自身の評価結果や自社の評価制度の納得感についての意識調査を実施いたしました。



■背景
「給与が上がりにくい」と言われる日本において、従業員は自身の評価結果や自社の評価制度自体について、どのような意識を持っているのかを明らかにするため、意識調査を実施いたしました。また、一般的に評価される立場であることが多い若手（22歳～39歳）に対して調査を実施しました。近年、リモートワークも普及してきたことで、働き方や企業の制度が変わる会社が多く、その変化についてもクロス集計しました。

■調査概要
調査名：社内情報浸透度　意識調査
調査方法：オンライン調査
調査期間：2022年春季
調査地域：47都道府県
調査対象：22歳～39歳の男女600人


■評価制度と自身の評価結果への納得感は「どちらでもない」が多数
「自社の評価制度について納得しているか？」という質問に対し、「どちらでもない」が約40％と最も多く、次いで「やや当てはまる」が27.2％でした。「自身の直近の人事評価について納得しているか？」という質問に対しても、約45％が「どちらでもない」を選択しました。
出社頻度の多少や勤続年数をクロス的に集計しても、この順位はかわらず、評価制度に対し意見を持たない従業員が多いことがわかりました。


[画像1: リンク ]

[画像2: リンク ]



■定性・定量の割合についての意識
コロナ禍前・コロナ禍後で、それぞれ「あなたにとって「定性評価：定量評価の割合」はどの程度が理想でしょうか。」という質問に対しては、どちらも約40％が「定性５割、定量５割」を選択しました。一方で、「定量10割」を選択したのは、出社頻度が高い人が出社頻度が低い人を上回るという結果になりました。一般的に、出社している場合は定性評価が重視され、リモートワーク下では定量評価が重視されるとされてきましたが、今回の調査では、従業員は必ずしもその基準を希望していないということが分かりました。

[画像3: リンク ]

[画像4: リンク ]



■評価制度の理解浸透を促すマンガ制作
近年では、評価制度への興味促進や理解浸透を促すため、インナーマンガを制作する企業も増えています。トレンド・プロでは、企業ごとに合ったマンガ制作を企画・制作しています。お気軽にお問い合わせください。

お問合せ先：リンク
導入事例：リンク

＜株式会社トレンド・プロについて＞
マンガのトータルプロデュース企業を目指すトレンド・プロは「マンガコンテンツで感情と行動を変える」を企業理念に、1988 年、“広告マンガ” 事業を 日本で初めて立ち上げた企業。広告・採用・社内マニュアル・ビジネス書籍などのマンガ制作を幅広く手掛け、これまでの制作実績は、約 2,000 社 10,000 件にのぼり、日本一の制作実績を誇ります。

Web：リンク

＜お問い合わせ先＞
株式会社トレンド・プロ
〒105-0003　東京都港区西新橋1-6-21 NBF虎ノ門ビル9F
Tel：03-3519-6769（担当：絹巻）
Mail：pr@trendpro.co.jp
Twitter：リンク　リンク
ブログ：リンク


※ 内容は発表日現在のものです。予告なしに変更されることがあります。
※ 製品名、サービス名などは一般に各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク