【京都産業大学】筑波大学、気象研究所、京都産業大学の共同研究により2019/20年の記録的暖冬はインド洋・太平洋の複合効果が原因だったことが判明

京都産業大学 2021年09月17日 14時05分
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筑波大学、気象研究所、京都産業大学の研究グループは、2019/20年の東アジアにおける暖冬発生要因について、熱帯大気-海洋からの影響に着目し、観測値を反映させた再解析データと数値モデルを用いて調査した。




2019年12月~2020年2月の日本の平均気温は統計開始以降最も高く、記録的な暖冬であった。熱帯のエルニーニョ現象が暖冬を引き起こすことはよく知られているが、この年にエルニーニョ現象は発生していなかった。本研究では2019/20年の東アジアにおける暖冬発生要因について、熱帯大気-海洋からの影響に着目し、観測値を反映させた再解析データと数値モデルを用いて調査した。
暖冬をもたらした直接的な要因は、東アジアモンスーンの弱化に対応して日本上空に存在する気圧の谷が弱まったこと(高気圧偏差)であった。数値モデル実験を行った結果、海洋大陸(インドネシアやその周辺)領域において対流活動(降水)が平年よりも抑制されたことで偏西風の蛇行を生み、この高気圧偏差が形成されたことが示された。さらに別の数値モデル実験結果から、海面水温が平年よりも高くなっていた熱帯インド洋西部と熱帯中央太平洋で上昇流が強化された結果、海洋大陸付近ではそれを補うように下降流が卓越し、対流活動が抑制されたというメカニズムが示された。
つまり、東アジアの暖冬をもたらした海洋大陸領域における対流活動の抑制は、インド洋西部の昇温に対応する「正のインド洋ダイポールモード現象」と中央太平洋の昇温に対応する「エルニーニョモドキ現象」の組み合わせ効果から説明できることが分かった。

むすんで、うみだす。  上賀茂・神山 京都産業大学

<関連リンク>
・2019/20年の記録的暖冬はインド洋・太平洋の複合効果が原因だった
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・京都産業大学 理学部 高谷 康太郎 教授
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