『テレビ通販コンタクトセンター診断』サービス開始

提携コンタクトセンターで実施した200社以上の支援実績によるデータとノウハウを活用し、お客様が運営するコンタクトセンターのコンディションを無料で診断いたします

ダイレクトマーケティング企業を支援する株式会社トライステージ（本社：東京都港区、代表取締役社長：倉田 育尚、以下、当社）は、この度、当社の提携コンタクトセンターでこれまで実施した200社以上の支援実績によるデータと専門チームのノウハウを活用し、テレビ通販実施企業が運営するコンタクトセンターのコンディションを無料で診断するサービスを開始いたしました。



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◆通販コンタクトセンターの運営に課題をお持ちではありませんか？


もっと応答率・受注率・定期引上率を上げることはできるのか？
コンタクトセンターへのコストのかけかたは最適なのか？
コンタクトセンターの数は最適か？夜間の体制は？スナッチの割合は？オペレーターのスキルは？・・等




◆サービスご提供の背景
テレビ通販では、多くの企業様が媒体費の約1割をコンタクトセンター費用として使用されています。しかし、せっかく条件の良い放送枠で魅力的な番組を放映しても、オペレーターが不足して電話を受けきれなかったり、応答できても思うように受注に至らなかったりしては、事業のROIは上げられません。

コンタクトセンターはテレビ通販事業を成功させるための重要な役割を担っており、目標の設定・コンタクトセンター数・業務や教育の設計・コストのかけ方などによって、コンタクトセンターコストを含めたCPO（ROI）が大きく左右されます。

当社では、テレビ通販の効果向上を実現するデータマーケティング基盤「Tri-DDM」を構築し、テレビ通販にかかわる多種大量な情報を統合・分析・可視化することで、リアルタイムでの実績（KPI等）確認、放送枠のプランニング支援、放送枠・コンタクトセンターの運用状況が把握できるサービスをご提供しております。

受注支援の領域では、提携12社20拠点のコンタクトセンターにてこれまで200社を超えるクライアントの受注業務を支援しており、大量の受注成果データを「Tri-DDM」に集積。このデータを用いて日々PDCAを実行し、コンタクトセンターコストを含めたROI改善に貢献しています。また、ご要望に応じて当社コンタクトセンターマネージメントの専門チームが商材・オファー・呼量・コンタクトセンター運営状況などの諸条件を競合データと比較する事で改善ポテンシャルを測り、クライアント企業への改善提案を行っております。

この度、こうしたデータとノウハウをより多くのテレビ通販実施企業様にご活用いただくため、無料サービスとしてご提供させていただく運びとなりました。


◆ご利用のメリット
コンタクトセンターの受注成果を管理されるご担当者様に運営状況等をヒアリングし、診断レポートをご提供させていただきます。詳細なデータはご提供いただかなくても診断可能なので、ご負担なく貴社コンタクトセンターの課題点と改善ポテンシャル（CPR・CPOの改善可能性）を把握していただくことができます。
ぜひ、コンタクトセンターコストを含めたROI改善にご活用ください。


◆サービスの流れ
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◆ご利用条件
テレビ通販実施している企業様を対象とさせていただきます。まずはお気軽にお問合せください。


◆レポートサンプル
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【株式会社トライステージ　会社概要】


所在地： 東京都港区海岸1-2-20汐留ビルディング21階
代表者：　代表取締役社長　倉田 育尚
設立： 2006年3月3日
URL： リンク
上場市場： 東証マザーズ・証券コード2178
事業内容：　テレビ通販をはじめとするダイレクトマーケティング事業を総合的に支援。
業界トップシェアの通販メディア枠の扱いに加え、映像制作、コンタクトセンター、データ分析等、ダイレクトマーケティング事業に必要な機能をトータルで提供。


プレスリリース提供：PR TIMES リンク