家具・インテリア「SAKODA」がLetroStudio導入開始 折込チラシに動画QRコードを掲載、お客様の商品理解を促進を図る

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、このたび家具・インテリアを販売する株式会社迫田（鹿児島県鹿児島市、代表取締役社長：迫田 崇之、以下SAKODA）に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：リンク
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　SAKODAは、創業70余年の大型インテリアショップです。国内はもとより、世界中からセレクトした家具・インテリア雑貨から、デザイン家電、食品、酒類に至るまで幅広い商品を取り扱っています。九州の人々のライフスタイルへの貢献を目指し、"HOME STYLING PARTNER"として鹿児島、福岡、熊本、大分に8店舗を展開。また同時に、オンラインストアの充実化を図り、全国展開も推進しています。


施策背景


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　SAKODAでは、主に新聞の折込チラシを通じて、店舗近隣エリアのお客様に自社商品の販促活動を行っています。チラシには、より多くの商品を掲載する必要があるため、豊富な商品数を抱えるSAKODAでは商品ひとつひとつを詳しく紹介することが難しく、チラシだけでは商品の良さを表現することができないという課題を抱えていました。そこで、チラシという広告媒体は変えず、より効果的且つわかりやすく商品情報を届けるために、チラシ内に「動画コンテンツ」を取り入れることを決定。また、自社で動画コンテンツを制作することで、動画制作に関する外注費用をはじめとしたコストを削減し、施策の投資対効果を向上させるために、LetroStudioを導入しました。


折込チラシに動画QRコードを掲載、お客様の商品理解を促進を図る

　SAKODAは、LetroStudioで制作した商品動画を公式YouTubeに投稿し、チラシ内の各商品パートに動画のQRコードを配置することで、より商品の良さや詳細な機能情報を届けることが可能となりました。お客様は、スマートフォンでチラシ内のQRコードを読み込むだけで、動画で詳しい商品情報を知ることができます。

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　　　▲実際の折込チラシ

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　また、これまでSAKODAでは、外部の動画制作パートナーへ制作依頼を行う場合、動画一本当たり数万円のコストがかかることから、動画編集のフリーソフトを使用し自社で動画制作を行っていました。しかし、フリーソフトでは使い勝手の観点から制作に時間がかかり、チラシの更新ごとに新しい動画を制作する手間に課題を感じていました。LetroStudioを導入することで、フリーソフトで1本あたり2時間ほどかかっていた制作時間が30分程度で制作できるようになりました。動画1本の制作時間が1/4まで短縮できるようになったことで、より多くの商品情報の動画化に取り組めるようになりました。

　今後は、店頭サイネージにもLetroStudio で制作した動画を流すことで、商品に注目を集めて手に取ってもらいやすくしたり、実際の商品利用シーンをイメージさせることで、購買に結び付けるための取り組みを進めていく予定です。

　「LetroStudio」では今回が初となる、折込チラシへの動画活用事例を引き下げ、幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる800を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※1）に選ばれました。
※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

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＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク