Webサービス「日経ニュース英語塾」誕生　日経＆FTのニュースで生きた英語を学ぶ

初級者から上級者までスマホで、スキルアップ動画が充実

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）は、日経電子版や英フィナンシャル・タイムズ（FT）などの最新ニュースでビジネス英語を学べる新Webサービス「日経ニュース英語塾」を始めました。



世界の政治情勢や経済・景気から、グローバル企業の戦略や身近な社会・トレンド情報まで最新ニュースを教材に様々な学習コンテンツ（動画、音声やテキスト）をそろえ、日々、更新していきます。スマートフォンやパソコンなどで学び、ビジネスの現場で英語を使うスキルを楽しみながら身につけることができます。
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日本経済新聞社の編集委員ら国際報道の専門家のほか、著名なビジネス英語の講師による特別セミナーや、有料会員限定のワークショップも定期的に開催します。ビジネス英語の初級者から上級者まで、大学生からビジネスリーダーまで多くの皆様を対象に、英語をもっと使えるようになりたいという学習意欲にお応えできる内容になっています。

日本経済新聞社では現在、日経電子版などで読まれた注目ニュースを主に英語で聞けるWebサービス「日経LissN」と、iOS向けアプリ「LissN」を提供し、数多くのビジネスパーソンや大学生の皆様にご利用いただいています。今回の日経ニュース英語塾は主にリスニング教材である日経LissNやLissNと一緒に学習できるだけでなく、コンテンツを抜本的に強化し、スピーキングやライティングなど総合的なビジネス英語力を高められるようにしました。

詳しくは以下の公式サイトをご覧ください
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日経ニュース英語塾には大きく３つの特徴があります。

日経とFTが提供する最新のニュースでビジネス英語を実践的に学べる

日経やFTの最新ニュースを教材とし、様々な動画やテキストで楽しくビジネス英語の4技能を高めることができます。ネイティブナレーターによる動画「リアル日経LissN」では英語の字幕も表示され、スピーキングなどの練習に使えます。日経やFTの最新記事で登場する重要なキーワードやフレーズをテキストと音声で学べる「最新時事英語　完全攻略」も語彙力やリスニング力を高めるうえで有効です。ビジネス英語の初級者でも最新ニュースを読めるように基本的なビジネス英単語を繰り返し学べるコンテンツも用意しました。

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日経編集委員や著名英語講師による会員限定の参加型ワークショップを開催

日本経済新聞社の木村恭子編集委員による「日本一やさしいFT記事解説」や、ニュース英語塾監修のデイビッド・セイン先生による「白熱！みんなの英語授業」など講義形式の動画を充実させました。国際報道の専門家や著名なビジネス英語講師による有料会員限定の参加型ワークショップも定期的に開催していきます。日経ニュース英語塾では「日本のビジネスパーソンが世界で起きている出来事について自分の意見をしっかり英語で話せるようになる」ことをミッションに掲げています。会員は、自らの意見をテキストなどで投稿し、その中からセイン先生らがピックアップして論議する場も設けます。

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月額利用料金は税込み2970円と割安、英語テスト「VERSANT」とセットでスキル向上

日経ニュース英語塾の学習開始時期は毎月2回。3カ月単位で申し込みできます。3カ月の利用料金は税込み8910円（月額税込み2970円）と、お求めやすい価格です。

年間1500本以上の日経電子版などの記事を英語コンテンツ（音声や日英テキスト）にした日経LissNも利用できるほか、日経ニュース英語塾オリジナルの動画などコンテンツも常に更新、たくさんの学習経験を積めるようにしました。日経ニュース英語塾では、国内で金融大手を中心に200社以上が採用する世界標準の英語スピーキングテスト「VERSANT」を公式テストにしています。日経ニュース英語塾とセットで利用していただければ、ビジネスで必要なスピーキング力など実践的な英語スキルがどれだけ伸びたのかを確認できます。約1カ月に1度の頻度で開催する参加型ワークショップへもご参加いただけます。
6月28日までは日経ニュース英語塾の開講記念キャンペーンとして、VERSANT2回受験をセットにした「ビジネス英語マスタープラン」を税込み1万1000円の特別価格でご提供いたします。通常料金より5500円お得です。ぜひ、この機会に、これまでにないビジネス英語の学習を体験してください。

5月21日夜には日経ニュース英語塾の開講を記念した特別セミナーを開催します。木村編集委員やセイン先生が登壇し、日経やFTの最新記事でビジネス英語スキルを高める学習法などについて講演します。こちらから申し込みください。
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日経ニュース英語塾の学習画面はスマホでも使いやすいデザインにしています。6月には法人契約プランのサービスも開始します。若手社員を含めグローバル人材の育成にぜひご活用ください。


【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は約199万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は87万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。



プレスリリース提供：PR TIMES リンク