【20代UIターンに関する意識調査】UIターンの検討で欲しいサポ―トは「地方の求人情報の提供」が45.8％で最多。UIターンで不安なことは「希望する求人があるか」「収入の減少」。

[20代専門]転職サイトNo.1「Ｒｅ就活」でアンケートを実施しました。

株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、20代の仕事観や転職意識をひも解くために、アンケート調査を実施しました。今回は、新型コロナウイルスの流行や、テレワークの推奨で、地元・地方で働きたい20代が増加していることを受け、「UIターン」に関して調査。UIターンの検討において欲しいサポートは「地方の求人情報の提供」が45.8％で最多。具体的にどのような求人があるのかを知りたいという意向が伺えます。



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【TOPICS】
（1）UIターンの検討において欲しいサポートは「地方の求人情報の提供」が最多で45.8％
（2）UIターンや地方での転職をする上で不安な点は「希望する求人があるか」「収入の減少」

（1）UIターンの検討において欲しいサポートは「地方の求人情報の提供」が最多で45.8％

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UIターンの検討において欲しいサポートは、「地方の求人情報の入手方法が分からず、地方の求人情報が欲しい」が45.8％で最多となりました。「自身が転職で希望するエリアでどのような求人があるのか」を知る機会を提供することが、20代にUIターンを促進することにつながると推察されます。
2番目に回答を集めたのは「住んでいる都市部の相談窓口で相談したい」で24.0％、次いで「オンラインで直接企業への転職活動をしたい」21.4％、「入社前に地方企業で短期間お試しで働いてから転職先を決めたい」21.4％と続きます。オンラインも活用しながら、自身が住んでいる都市部で情報収集をしつつ、お試しで働ける機会なども活用しながら、ミスマッチのないUIターンをしたいという意向が伺えます。その他の項目では「社宅や家賃補助があると嬉しい」「求人だけでなく、住みやすさなど住環境についても知りたい」という声が寄せられました。

（2）UIターンや地方での転職をする上で不安を感じる点は「希望する求人があるか」「収入の減少」

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UIターンや地方での転職をする上で不安を感じる点は「希望する業種・職種の求人があるか」が最多で57.2％、次いで「収入の減少」50.9％と続きます。経験を活かせる求人の有無や、収入の確保に不安を感じている20代が多いことが分かります。

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UIターンや地方での転職を希望する際の志望職種は「企画・事務・管理系」59.4％が最多で、次いで「営業系」25.3％、「ITエンジニア系（SE・システム開発・インフラ）」23.0％と続きます。

■調査概要
・調査対象：[20代専門]転職サイト「Ｒｅ就活」へのサイト来訪者
・調査方法：「Ｒｅ就活」にアクセスしたサイト来訪者に、アンケートのポップアップを表示
・調査期間：2020年8月26日～2020年9月14日
・有効回答数：567名

■「Ｒｅ就活」とは
4～7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、既卒・第二新卒をメインターゲットにした、日本で唯一の[20代専門]転職サイト。登録会員150万名のうち92.5％が20代です。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能で、20代の若手人材を求める優良企業と、意欲の高い若手人材のマッチングをサポートします。
「20代が選ぶ、20代のための転職サイトNo.1(東京商工リサーチ：2020年2月)」「20代会員比率No.1（楽天リサーチ：2016年7月）」を獲得しており、「Ｒｅ就活の転職博」と併せて4冠を達成。両サービスの累計参画社数は約18,000社です。
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9月18日（金）より、Ｒｅ就活内で「地域未来牽引企業特集」の掲載を開始します。
※「地域未来牽引企業」とは、経済産業省により選定された、地域経済の中心的な担い手となりうる事業者です。
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■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。16年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会］
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク