立正大学心理学部 株式会社ラフールとの産学連携共同開発研究の成果を日本健康心理学会で発表==仕事の負荷以外の多面的な要素と就業継続/退職意図との関連性を分析

立正大学（東京都品川区、学長：吉川　洋）心理学部の研究チームは、株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社長：結城　啓太）と進めている、ストレスチェックの集団分析に関する共同開発研究の成果として、ストレスチェック項目と就業継続/退職意図の分析を2019年9月28～29日に行われた「日本健康心理学会第32回大会」にて発表いたしました。





本発表は、ラフールと立正大学心理学部の研究チームが共同で、組織診断ツール『ラフールサーベイ』上のデータ(従来のストレスチェック項目に加え、日頃の生活状況や会社に対する考え、生活状況等多面的な側面から就業状況を尋ねる調査による結果)から、就業継続/退職意図との関連性を分析したものです。
今回新たな側面から勤労者のストレスについて検討を加えることで、いわゆる仕事の負荷だけでなく、会社の経営に対する認知や信頼感など、多様な側面が就業継続意思に影響する可能性が示されました。今後は、こうした職業生活における様々な要因を考慮して詳細な検討を行っていくことで、従業員のストレス軽減や離職防止に有益な知見を得ることが期待できます。


「モラリスト×エキスパート」をブランドビジョンとして掲げる本学は、ラフールとの産学連携を通して企業のメンタルヘルス対策の支援を進め、一人一人がより働きやすい社会実現のために邁進してまいります。


株式会社ラフール
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日本健康心理学会第32回大会
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【リリース発信元】 大学プレスセンター リンク